このような状況の中で、当社グループはコア事業である印刷インキ事業において、アジアを中心とした各拠点での拡販に注力するとともに、環境に配慮した安全・省エネ志向製品や顧客ニーズに応じた地域密着型製品の開発、TPM活動の深化による生産性向上などに取り組みました。また、印刷インキ全般の主要原材料価格がグループ全体で高騰していることから、更なるコスト削減を推し進めるとともに、企業努力で吸収できる限界を超える部分については販売価格の改定を打ち出し、利益改善に向けて取り組みました。一方、機能性材料事業では、インクジェットインキをはじめとして、トナー、カラーフィルター用顔料分散液などの開発・拡販に取り組みました。
売上高は、円高による為替換算の影響を受けたものの、アジア及び北米でパッケージ関連の印刷インキの拡販が進み、機能性材料も堅調であったことなどから、1,193億6千6百万円(前年同期比2.6%増加)となりました。
利益面では、印刷インキ事業において、販売数量の増加が寄与したものの、原材料高が一段と進んだ一方で、販売価格の改定は遅れており効果が一部に留まったことなどから、営業利益は38億5千5百万円(前年同期比41.7%減少)、経常利益は51億6千3百万円(前年同期比39.6%減少)、親会社株主に帰属する四半期純利益は36億9千6百万円(前年同期比41.6%減少)となりました。
2018/11/13 15:31
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