このような状況の中で、当社グループはコア事業である印刷インキ事業において、各拠点での拡販に注力するとともに、環境に配慮した安全・省エネ志向製品や顧客ニーズに応じた地域密着型製品の開発、TPM活動の深化による生産性向上などに取り組みました。また、昨年の後半に原油価格が一旦下落したこともあり、印刷インキ全般の原材料価格が日本以外はピークを脱したものの、中国における環境規制の強化に伴う供給不足などにより、依然として高水準で推移していることから、更なるコスト削減を推し進めるとともに、販売価格の改定に取り組みました。一方、機能性材料事業では、インクジェットインキをはじめとして、トナー、カラーフィルター用顔料分散液などの開発・拡販に取り組みました。
売上高は、アジア及び米州を中心にパッケージ関連の印刷インキの拡販が進み、機能性材料も堅調であったことに加え、新規連結や販売価格の改定による増収が寄与したことなどから、831億6千7百万円(前年同期比5.4%増加)となりました。
利益面では、印刷インキ事業において、原材料高が影響したものの、販売数量の増加や販売価格の改定効果が寄与したことなどから、営業利益は30億5千1百万円(前年同期比13.9%増加)となりました。経常利益は持分法による投資利益が減少したことなどから、37億1千8百万円(前年同期比5.0%増加)となり、親会社株主に帰属する四半期純利益は、従業員向けの福利厚生施設に対する減損損失を計上したことなどから、23億8千6百万円(前年同期比8.5%減少)となりました。
2019/08/09 15:30
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