建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物及び構築物 7～40年
機械装置及び車両運搬具 4～16年
その他 3～15年
(2)無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)投資その他の資産のうち、投資不動産
主に定額法を採用しております。2019/06/28 13:10

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※5 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 2017年4月1日至 2018年3月31日)	当連結会計年度(自 2018年4月1日至 2019年3月31日)
建物及び構築物	41百万円	68百万円
機械装置及び運搬具	34	13

2019/06/28 13:10

#3 経営方針、経営環境及び対処すべき課題等（連結）

②建築用塗料分野
引き続き、改修・リニューアル市場に重点を置き、ご好評をいただいております高付加価値製品「ユメロック」、「ハイパービルロックセラ」、「サンフロン」等の各シリーズを中心に、4月から新発売の超耐候性を有した「リアクターコート」シリーズを加えた高付加価値製品群と建物塗替診断やカラープランニング等との組み合わせによる塗替需要喚起の提案型営業活動を続け、更なる拡販を実施してまいります。
③工業用塗料分野

2019/06/28 13:10

#4 賃貸等不動産関係、連結財務諸表（連結）

(賃貸等不動産関係)
当社グループでは、大阪府その他の地域において、賃貸用の建物(土地を含む。)を有しております。前連結会計年度における当該賃貸等不動産に関する賃貸損益は56百万円(賃貸収益は営業外収益に、主な賃貸費用は営業外費用に計上)、減損損失は1百万円(特別損失に計上)であります。当連結会計年度における当該賃貸等不動産に関する賃貸損益は66百万円(賃貸収益は営業外収益に、主な賃貸費用は営業外費用に計上)、減損損失は1百万円(特別損失に計上)であります。
また、当該賃貸等不動産の連結貸借対照表計上額、期中増減額及び時価は、次のとおりであります。

2019/06/28 13:10

#5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

当社及び連結子会社は定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2019/06/28 13:10

#6 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1)有形固定資産
定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。

2019/06/28 13:10

#7 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産
当社及び連結子会社は定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 7～40年
機械装置及び車両運搬具 4～16年
その他 3～15年
②無形固定資産
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③投資その他の資産のうち、投資不動産
主に定額法を採用しております。2019/06/28 13:10

#8 関連当事者情報、連結財務諸表（連結）

(2)製品の販売については、一般取引先向け価格表により決定しております。
(3)土地建物の賃貸については、利回り法(1.5%)により決定しております。
3.当社役員 内海東吾が議決権の100%を自己の計算において保有する会社の子会社であります。

2019/06/28 13:10