アトミクス（4625）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 62万
2010年9月30日: -1億1195万
2010年12月31日: -1億1015万
2011年3月31日: -3560万
2011年6月30日: -1297万
2011年9月30日 -37.49%: -1783万
2011年12月31日 -80.04%: -3210万
2012年3月31日: 1億4638万
2012年6月30日 -87.29%: 1861万
2012年9月30日 +44.47%: 2688万
2012年12月31日 +300.53%: 1億769万
2013年3月31日 +179.66%: 3億117万
2013年6月30日 -69.9%: 9065万
2013年9月30日 +47.97%: 1億3413万
2013年12月31日 +51.79%: 2億360万
2014年3月31日 +72.6%: 3億5141万
2014年6月30日: -36万
2014年9月30日: 5239万
2014年12月31日 +137.96%: 1億2466万
2015年3月31日 +166.01%: 3億3162万
2015年6月30日: -414万
2015年9月30日 -999.99%: -2億1469万
2015年12月31日 -3.22%: -2億2160万
2016年3月31日: -9716万
2016年6月30日: 2364万
2016年9月30日 +999.99%: 4億4399万
2016年12月31日 +28.98%: 5億7263万
2017年3月31日 +44.53%: 8億2761万
2017年6月30日 -84.12%: 1億3144万
2017年9月30日 +74.68%: 2億2960万
2017年12月31日 +72.9%: 3億9697万
2018年3月31日 +29.21%: 5億1293万
2018年6月30日: -65万
2018年9月30日: 3305万
2018年12月31日: -503万
2019年3月31日: 8120万
2019年6月30日 -86.52%: 1094万
2019年9月30日 +765.33%: 9474万
2019年12月31日 +88.71%: 1億7879万
2020年3月31日 +23.73%: 2億2121万
2020年6月30日 -40.13%: 1億3244万
2020年9月30日 +87.87%: 2億4883万
2020年12月31日 +40.23%: 3億4894万
2021年3月31日 +37.06%: 4億7824万
2021年6月30日 -95.73%: 2042万
2021年9月30日 +503.98%: 1億2335万
2021年12月31日 +61.28%: 1億9894万
2022年3月31日 +47.86%: 2億9416万
2022年6月30日 -87.62%: 3642万
2022年9月30日 -52.64%: 1725万
2022年12月31日 +393.43%: 8513万
2023年3月31日 +19.86%: 1億204万
2023年6月30日: -56万
2023年9月30日: 5077万
2023年12月31日 +280.73%: 1億9331万
2024年3月31日 +54.17%: 2億9803万
2024年6月30日 -93.57%: 1917万
2024年9月30日 +219.19%: 6120万
2024年12月31日 +204.8%: 1億8656万
2025年3月31日 +37.81%: 2億5709万
2025年6月30日 -73.08%: 6921万
2025年9月30日 +210.8%: 2億1512万
2025年12月31日 +38.36%: 2億9764万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※5 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額
(単位:千円)
2025/06/27 13:00
#2 セグメント情報等、連結財務諸表（連結）: (1) 売上高
本邦の外部顧客への売上高が、連結損益及び包括利益計算書の売上高の90%超であるため、記載を省略しています。
(2) 有形固定資産
2025/06/27 13:00
#3 主要な顧客ごとの情報: 3 主要な顧客ごとの情報
外部顧客への売上高のうち、連結損益及び包括利益計算書の売上高の10%以上を占める相手先がないため、記載を省略しています。
2025/06/27 13:00
#4 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: (「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」等の適用)
「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しています。法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っています。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しています。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっています。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/27 13:00
#5 売上高、地域ごとの情報（連結）: 上高
本邦の外部顧客への売上高が、連結損益及び包括利益計算書の売上高の90%超であるため、記載を省略しています。
2025/06/27 13:00
#6 連結損益及び包括利益計算書（連結）: 連結損益及び包括利益計算書】

2025/06/27 13:00