太陽 HD（4626）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: -1億1000万
2010年9月30日: 5億9200万
2010年12月31日 +127.7%: 13億4800万
2011年3月31日 +63.43%: 22億300万
2011年6月30日 -72.63%: 6億300万
2011年9月30日 -78.28%: 1億3100万
2011年12月31日 +561.07%: 8億6600万
2012年3月31日 +191.11%: 25億2100万
2012年6月30日 -94.17%: 1億4700万
2012年9月30日 +572.11%: 9億8800万
2012年12月31日 +274.7%: 37億200万
2013年3月31日 +52.57%: 56億4800万
2013年6月30日 -64.64%: 19億9700万
2013年9月30日 +106.61%: 41億2600万
2013年12月31日 +73.05%: 71億4000万
2014年3月31日 +13.31%: 80億9000万
2014年6月30日 -82.97%: 13億7800万
2014年9月30日 +212.48%: 43億600万
2014年12月31日 +85.86%: 80億300万
2015年3月31日 +27.44%: 101億9900万
2015年6月30日 -77.37%: 23億800万
2015年9月30日 +59.14%: 36億7300万
2015年12月31日 +40.48%: 51億6000万
2016年3月31日 +14.17%: 58億9100万
2016年6月30日: -3億9900万
2016年9月30日: 5億5000万
2016年12月31日 +514.36%: 33億7900万
2017年3月31日 +82.04%: 61億5100万
2017年6月30日 -68.7%: 19億2500万
2017年9月30日 +140.1%: 46億2200万
2017年12月31日 +65.25%: 76億3800万
2018年3月31日 -34.35%: 50億1400万
2018年6月30日 -66.25%: 16億9200万
2018年9月30日 +137.35%: 40億1600万
2018年12月31日 +17.46%: 47億1700万
2019年3月31日 -17.98%: 38億6900万
2019年6月30日 -93.46%: 2億5300万
2019年9月30日 +553.75%: 16億5400万
2019年12月31日 +173.4%: 45億2200万
2020年3月31日 -44.74%: 24億9900万
2020年6月30日 +1.36%: 25億3300万
2020年9月30日 +104.62%: 51億8300万
2020年12月31日 +66.06%: 86億700万
2021年3月31日 +39.56%: 120億1200万
2021年6月30日 -70.47%: 35億4700万
2021年9月30日 +109.75%: 74億4000万
2021年12月31日 +66.28%: 123億7100万
2022年3月31日 +26.19%: 156億1100万
2022年6月30日 -61.86%: 59億5400万
2022年9月30日 +70.99%: 101億8100万
2022年12月31日 +9.09%: 111億600万
2023年3月31日 +12.5%: 124億9400万
2023年6月30日 -62.37%: 47億100万
2023年9月30日 +98.3%: 93億2200万
2023年12月31日 +32.32%: 123億3500万
2024年3月31日 +1.21%: 124億8400万
2024年6月30日 -42.33%: 71億9900万
2024年9月30日 +7.65%: 77億5000万
2024年12月31日 +80.77%: 140億1000万
2025年3月31日 -33.82%: 92億7200万
2025年6月30日 -41.8%: 53億9600万
2025年9月30日 +107.95%: 112億2100万
2025年12月31日 +81.06%: 203億1700万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/17 12:00
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しています。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っています。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しています。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっています。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/17 12:00
#3 会計方針に関する事項（連結）: 数理計算上の差異は、各連結会計年度の発生時の従業員の平均残存勤務期間以内の一定の年数(5年)による定額法にて翌連結会計年度から費用処理しています。
未認識数理計算上の差異については、税効果を調整のうえ、純資産の部におけるその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に計上しています。
③ 小規模企業等の簡便法の採用
2025/06/17 12:00