日本新薬(4516)の寄付金の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 1億9300万
- 2009年3月31日 +4.15%
- 2億100万
- 2009年12月31日 -41.79%
- 1億1700万
- 2010年3月31日 +70.94%
- 2億
- 2010年6月30日 -89.5%
- 2100万
- 2010年9月30日 +380.95%
- 1億100万
- 2010年12月31日 +26.73%
- 1億2800万
- 2011年3月31日 +110.94%
- 2億7000万
- 2011年6月30日 -90.74%
- 2500万
- 2011年9月30日 +300%
- 1億
- 2011年12月31日 +25%
- 1億2500万
- 2012年3月31日 +59.2%
- 1億9900万
- 2012年6月30日 -95.48%
- 900万
- 2012年9月30日 +466.67%
- 5100万
- 2012年12月31日 +121.57%
- 1億1300万
- 2013年3月31日 +69.91%
- 1億9200万
- 2013年6月30日 -81.25%
- 3600万
- 2013年9月30日 +227.78%
- 1億1800万
- 2013年12月31日 +33.05%
- 1億5700万
- 2014年3月31日 +27.39%
- 2億
- 2014年6月30日 -82.5%
- 3500万
- 2014年9月30日 +211.43%
- 1億900万
- 2014年12月31日 +43.12%
- 1億5600万
- 2015年3月31日 +44.87%
- 2億2600万
- 2015年6月30日 -80.53%
- 4400万
- 2015年9月30日 +231.82%
- 1億4600万
- 2015年12月31日 +24.66%
- 1億8200万
- 2016年3月31日 +31.32%
- 2億3900万
- 2016年6月30日 -79.92%
- 4800万
- 2016年9月30日 +160.42%
- 1億2500万
- 2016年12月31日 +21.6%
- 1億5200万
- 2017年3月31日 +34.21%
- 2億400万
- 2017年6月30日 -93.14%
- 1400万
- 2017年9月30日 +314.29%
- 5800万
- 2017年12月31日 +132.76%
- 1億3500万
- 2018年3月31日 +65.93%
- 2億2400万
- 2018年6月30日 -94.2%
- 1300万
- 2018年9月30日 +307.69%
- 5300万
- 2018年12月31日 +183.02%
- 1億5000万
- 2019年3月31日 +64.67%
- 2億4700万
- 2019年6月30日 -65.59%
- 8500万
- 2019年9月30日 +98.82%
- 1億6900万
- 2019年12月31日 +43.2%
- 2億4200万
- 2020年3月31日 +35.12%
- 3億2700万
- 2020年6月30日 -53.82%
- 1億5100万
- 2020年9月30日 +43.05%
- 2億1600万
- 2020年12月31日 +43.98%
- 3億1100万
- 2021年3月31日 +17.04%
- 3億6400万
- 2021年6月30日 -64.29%
- 1億3000万
- 2021年9月30日 +60%
- 2億800万
- 2021年12月31日 +39.9%
- 2億9100万
- 2022年3月31日 +15.46%
- 3億3600万
個別
- 2008年3月31日
- 1億9300万
- 2009年3月31日 +4.15%
- 2億100万
- 2010年3月31日 -0.5%
- 2億
- 2011年3月31日 +35%
- 2億7000万
- 2012年3月31日 -26.3%
- 1億9900万
- 2013年3月31日 -3.52%
- 1億9200万
- 2025年3月31日 -39.58%
- 1億1600万
- 2026年3月31日 -8.62%
- 1億600万
有報情報
- #1 注記事項-その他の収益及びその他の費用、連結財務諸表(IFRS)(連結)
- その他の収益及び費用の内訳は以下のとおりであります。2026/06/23 11:26
(単位:百万円) 賃貸費用 163 212 寄付金 117 106 固定資産処分損 165 70 - #2 表示方法の変更、財務諸表(連結)
- 損益計算書2026/06/23 11:26
前事業年度において、営業外費用の「その他」に含めて表示していた「寄付金」は、重要性が増したため当事業年度より独立掲記しています。この表示方法の変更を反映させるため、前事業年度の財務諸表の組替えを行っています。