#1 固定資産の減価償却の方法: 形固定資産(リース資産を除く)及び投資不動産
定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物については、定額法によっております。
主な耐用年数は次の通りであります。
建物 15年から50年
構築物 10年から50年
機械及び装置 8年から10年
工具、器具及び備品 4年から 6年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
ただし、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(主として5年)に基づく定額法によっております。
③長期前払費用
所定の期間にわたり、均等償却しております。
④リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/06/29 9:16
#2 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）: 形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法によります。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下の通りであります。
建物及び構築物 10年から50年
機械装置及び運搬具 8年から10年
工具、器具及び備品 4年から6年
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によります。ただし、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(主として5年)に基づく定額法を採用しております。
③長期前払費用
所定の期間にわたり、均等償却しております。
④リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2015/06/29 9:16