森下仁丹(4524)の売上高の推移 - 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 73億8700万
- 2009年3月31日 +6.69%
- 78億8100万
- 2009年12月31日 -26.63%
- 57億8200万
- 2010年3月31日 +29.57%
- 74億9200万
- 2010年6月30日 -76.15%
- 17億8700万
- 2010年9月30日 +107.78%
- 37億1300万
- 2010年12月31日 +58.44%
- 58億8300万
- 2011年3月31日 +31.43%
- 77億3200万
- 2011年6月30日 -73.11%
- 20億7900万
- 2011年9月30日 +100.29%
- 41億6400万
- 2011年12月31日 +55.28%
- 64億6600万
- 2012年3月31日 +32.43%
- 85億6300万
- 2012年6月30日 -72.91%
- 23億2000万
- 2012年9月30日 +106.29%
- 47億8600万
- 2012年12月31日 +52.78%
- 73億1200万
- 2013年3月31日 +32.47%
- 96億8600万
- 2013年6月30日 -73.98%
- 25億2000万
- 2013年9月30日 +99.29%
- 50億2200万
- 2013年12月31日 +50.44%
- 75億5500万
- 2014年3月31日 +36.84%
- 103億3800万
- 2014年6月30日 -78.84%
- 21億8800万
- 2014年9月30日 +120.29%
- 48億2000万
- 2014年12月31日 +49.29%
- 71億9600万
- 2015年3月31日 +36.42%
- 98億1700万
- 2015年6月30日 -76.37%
- 23億2000万
- 2015年9月30日 +115.91%
- 50億900万
- 2015年12月31日 +55.08%
- 77億6800万
- 2016年3月31日 +34.29%
- 104億3200万
- 2016年6月30日 -74.15%
- 26億9700万
- 2016年9月30日 +96.55%
- 53億100万
- 2016年12月31日 +51.93%
- 80億5400万
- 2017年3月31日 +36.17%
- 109億6700万
- 2017年6月30日 -75.54%
- 26億8200万
- 2017年9月30日 +92.32%
- 51億5800万
- 2017年12月31日 +54.09%
- 79億4800万
- 2018年3月31日 +35.88%
- 108億
- 2018年6月30日 -75.78%
- 26億1600万
- 2018年9月30日 +96.25%
- 51億3400万
- 2018年12月31日 +52.24%
- 78億1600万
- 2019年3月31日 +29.09%
- 100億9000万
- 2019年6月30日 -73.39%
- 26億8500万
- 2019年9月30日 +92.4%
- 51億6600万
- 2019年12月31日 +44.56%
- 74億6800万
- 2020年3月31日 +30.88%
- 97億7400万
- 2020年6月30日 -75.95%
- 23億5100万
- 2020年9月30日 +107.95%
- 48億8900万
- 2020年12月31日 +46.27%
- 71億5100万
- 2021年3月31日 +31.86%
- 94億2900万
- 2021年6月30日 -74.18%
- 24億3500万
- 2021年9月30日 +93.14%
- 47億300万
- 2021年12月31日 +47.78%
- 69億5000万
- 2022年3月31日 +37.6%
- 95億6300万
- 2022年6月30日 -71.86%
- 26億9100万
- 2022年9月30日 +101.15%
- 54億1300万
- 2022年12月31日 +54.46%
- 83億6100万
- 2023年3月31日 +35.86%
- 113億5900万
- 2023年6月30日 -72.61%
- 31億1100万
- 2023年9月30日 +102.35%
- 62億9500万
- 2023年12月31日 +48.74%
- 93億6300万
- 2024年3月31日 +32.5%
- 124億600万
- 2024年6月30日 -72.49%
- 34億1300万
- 2024年9月30日 +87.05%
- 63億8400万
- 2024年12月31日 +50.31%
- 95億9600万
- 2025年3月31日 +33.03%
- 127億6600万
- 2025年6月30日 -73.81%
- 33億4300万
- 2025年9月30日 +94.91%
- 65億1600万
- 2025年12月31日 +48.93%
- 97億400万
- 2026年3月31日 +30.75%
- 126億8800万
個別
- 2008年3月31日
- 71億9700万
- 2009年3月31日 +7.53%
- 77億3900万
- 2010年3月31日 -4.87%
- 73億6200万
- 2011年3月31日 +2.83%
- 75億7000万
- 2012年3月31日 +11.77%
- 84億6100万
- 2013年3月31日 +11.96%
- 94億7300万
- 2014年3月31日 +6.56%
- 100億9400万
- 2015年3月31日 -4.3%
- 96億6000万
- 2016年3月31日 +6.4%
- 102億7800万
- 2017年3月31日 +6.11%
- 109億600万
- 2018年3月31日 -1.94%
- 106億9400万
- 2019年3月31日 -5.53%
- 101億300万
- 2020年3月31日 -3.22%
- 97億7800万
- 2021年3月31日 -3.39%
- 94億4700万
- 2022年3月31日 +1.41%
- 95億8000万
- 2023年3月31日 +18.75%
- 113億7600万
- 2024年3月31日 +8.99%
- 123億9900万
- 2025年3月31日 +1.88%
- 126億3200万
有報情報
- #1 その他、連結財務諸表等(連結)
- 当連結会計年度における半期情報等2025/06/20 15:35
中間連結会計期間 当連結会計年度 売上高 (百万円) 6,384 12,766 税金等調整前中間(当期)純利益 (百万円) 262 772 - #2 セグメント情報等、連結財務諸表(連結)
- なお、前連結会計年度のセグメント情報は、変更後の報告セグメントの区分に基づき作成したものを開示しております。2025/06/20 15:35
2.報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と同一であります。 - #3 主要な顧客ごとの情報
- 2025/06/20 15:35
顧客の名称又は氏名 売上高 関連するセグメント名 日本フィルター工業株式会社 2,133 ソリューション事業 - #4 報告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産、負債その他の項目の金額の算定方法(連結)
- 告セグメントごとの売上高、利益又は損失、資産その他の項目の金額の算定方法
報告されている事業セグメントの会計処理の方法は、「連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項」における記載と同一であります。
報告セグメントの利益は営業利益ベースの数値であります。
なお、報告セグメントの資産の額並びに有形固定資産及び無形固定資産の増加額については、取締役会等最高経営意思決定機関に対して定期的な報告対象としていないため、記載しておりません。2025/06/20 15:35 - #5 売上高、地域ごとの情報(連結)
- (注) 売上高は顧客の所在地を基礎として、国又は地域に分類しております。2025/06/20 15:35
- #6 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- 2025年2月には、当社のモノづくりの原点といえる「仁丹」シリーズが発売120周年を迎えました。これを契機に、アニバーサリー施策を通じて既存顧客との関係性を深めるとともに、新たな顧客層との接点拡大や、多様なステークホルダーとのエンゲージメント強化に取り組んでおります。さらに、「腸テク」シリーズを軸としたマーケティング戦略の推進と自社製品のグローバル展開を加速させることで、持続的な成長と収益性の改善を目指してまいります。2025/06/20 15:35
当セグメントにおきましては、売上高は、4,787百万円(前年同期比12.2%減)、セグメント損失58百万円(前年同期は、セグメント利益182百万円)となりました。
ソリューション事業 - #7 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
- ③ 資金調達に係る流動性リスク(支払期日に支払いを実行できなくなるリスク)の管理2025/06/20 15:35
当社は、各部署からの報告に基づき、管理部が資金繰計画を作成、更新するとともに、手元流動性を連結売上高の1.5ヶ月分相当に維持すること等により、流動性リスクを管理しております。
2.金融商品の時価等に関する事項