建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 13～38年
機械及び装置 4～10年

2018/06/28 14:53

#2 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成29年3月31日)		当連結会計年度(平成30年3月31日)
建物及び構築物	939百万円	(618百万円)	909百万円	(582百万円)
機械装置及び運搬具	958百万円	(958百万円)	794百万円	(794百万円)

上記に対する債務

2018/06/28 14:53

#3 有形固定資産等明細表（連結）

(注)1.当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。

建物	大阪テクノセンター本社	78百万円28百万円
機械及び装置	滋賀工場カプセル製造装置	20百万円
工具、器具及び備品	大阪テクノセンター測定機器	93百万円
	システム関連	30百万円
リース資産	滋賀工場	97百万円

2.当期減少額のうち主なものは、次のとおりであります。

2018/06/28 14:53

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物及び構築物 13～38年
機械装置及び運搬具 4～10年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
ただし、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。
④ 長期前払費用
均等償却(2年)を行っております。2018/06/28 14:53