森田薬品工業の構築物(純額)の推移 - 通期
個別
- 2008年8月31日
- 1653万
- 2009年8月31日 -11.29%
- 1466万
- 2010年8月31日 -11.14%
- 1303万
- 2011年8月31日 -3.96%
- 1251万
- 2012年8月31日 -11.9%
- 1102万
- 2013年3月31日 -6.92%
- 1026万
- 2014年3月31日 -12.71%
- 896万
- 2015年3月31日 -10.59%
- 801万
- 2016年3月31日 +14.31%
- 915万
- 2017年3月31日 -17.58%
- 754万
- 2018年3月31日 -11.54%
- 667万
有報情報
- #1 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法)を採用しております。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 7年~50年
機械及び装置 2年~8年
車輌運搬具 2年~4年
工具、器具及び備品 4年~15年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
のれんの償却については、発生以後5年間で均等償却しており、金額の僅少なものは、発生年度に全額を一括償却しております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年8月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。
(4)長期前払費用
法人税法に規定する償却期間に対応する均等償却をしております。2018/06/25 9:26 - #2 固定資産処分損の注記
- ※5 固定資処分損の内容は次のとおりであります。2018/06/25 9:26
前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日) 当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日) 建物及び構築物 4,080千円 -千円 - #3 固定資産売却損の注記(連結)
- ※4 固定資産売却損の内容は次のとおりであります。2018/06/25 9:26
前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日) 当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日) 土地 148千円 -千円 建物及び構築物 2,950 - - #4 固定資産除却損の注記(連結)
- ※3 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。2018/06/25 9:26
前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日) 当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日) 建物及び構築物 983千円 4,782千円 - #5 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法)を採用しております。
なお、耐用年数及び残存価額については、法人税法に規定する方法と同一の基準によっております。
主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 7年~50年
機械及び装置 2年~8年
車輌運搬具 2年~4年
工具、器具及び備品 4年~15年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。ハ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
なお、所有権移転外ファイナンス・リース取引のうち、リース取引開始日が平成20年8月31日以前のリース取引については、通常の賃貸借取引に係る方法に準じた会計処理によっております。2018/06/25 9:26