無形固定資産

有報情報

#1 中間連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

4～8年
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。

2019/12/18 13:26

#2 固定資産の減価償却の方法

無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2019/12/18 13:26

#3 減価償却額の注記

5 減価償却実施額

	前中間会計期間(自 2018年4月1日至 2018年9月30日)	当中間会計期間(自 2019年4月1日至 2019年9月30日)
有形固定資産	466,639千円	433,053千円
無形固定資産	415,005	379,502

2019/12/18 13:26

#4 重要な会計方針、中間財務諸表（連結）

機械及び装置 8年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。

2019/12/18 13:26

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
(イ)有形固定資産(リース資産を除く)
当社は定率法を、また、在外連結子会社は所在地国の会計基準に基づく定額法を採用しております。
ただし、当社は1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物及び構築物
10～38年
機械装置及び運搬具
4～8年
(ロ)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2019/12/18 13:26