(表示方法の変更)
(損益計算書関連)
1.前事業年度において「販売費及び一般管理費」の「その他」に含めて表示しておりました特許権使用料は、グローバルな事業展開の加速や、販売契約案件の増加等により重要性が高まってきたことから、当該取引の性格を改めて検討した結果、当社の営業活動の実態をより適切に反映させるため、当事業年度より「売上原価」に含めて表示しております。
この結果、前事業年度の損益計算書において「販売費及び一般管理費」の「その他」に含めて表示しておりました特許権使用料5,842百万円は「売上原価」に組み替えております。なお、当事業年度の「売上原価」に含まれる特許権使用料は7,128百万円であります。
2.前事業年度において「営業外費用」の「その他」に含めて表示しておりました「投資有価証券評価損」は、金額的重要性が増したため、当事業年度より独立掲記することとしております。
この結果、前事業年度の損益計算書において「営業外費用」の「その他」に表示していた1,229百万円は、「投資有価証券評価損」233百万円、「その他」995百万円として組み替えております。
(製造原価明細書)
前事業年度において財務諸表等規則第75条第2項ただし書きにより、記載を省略しておりました製造原価明細書は、連結財務諸表における報告セグメントに関する情報の変更に伴い、当事業年度より記載しております。