カルナバイオサイエンス（4572）の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2011年3月31日
- -8184万
- 2011年6月30日 -97.17%
- -1億6137万
- 2011年9月30日 -56.19%
- -2億5204万
- 2011年12月31日 -37.39%
- -3億4628万
- 2012年3月31日
- -9092万
- 2012年6月30日 -150.53%
- -2億2778万
- 2012年9月30日 -53.89%
- -3億5055万
- 2012年12月31日 -22.27%
- -4億2863万
- 2013年3月31日
- -1632万
- 2013年6月30日 -645.5%
- -1億2167万
- 2013年9月30日 -24.74%
- -1億5177万
- 2013年12月31日 -50.86%
- -2億2897万
- 2014年3月31日
- -8365万
- 2014年6月30日 -156.8%
- -2億1481万
- 2014年9月30日 -58.24%
- -3億3992万
- 2014年12月31日 -139.53%
- -8億1421万
- 2015年3月31日
- 1億916万
- 2015年6月30日 +620.34%
- 7億8637万
- 2015年9月30日 -25.66%
- 5億8459万
- 2015年12月31日 -16.47%
- 4億8830万
- 2016年3月31日
- -7410万
- 2016年6月30日 -111.22%
- -1億5651万
- 2016年9月30日 -93%
- -3億207万
- 2016年12月31日 -34.42%
- -4億606万
- 2017年3月31日
- -1億2107万
- 2017年6月30日 -162.85%
- -3億1822万
- 2017年9月30日 -60.12%
- -5億954万
- 2017年12月31日 -45.02%
- -7億3896万
- 2018年3月31日
- -1億9802万
- 2018年6月30日 -148.02%
- -4億9114万
- 2018年9月30日 -67.58%
- -8億2306万
- 2018年12月31日 -47.34%
- -12億1271万
- 2019年3月31日
- -2億3625万
- 2019年6月30日
- 11億9343万
- 2019年9月30日 -6.77%
- 11億1263万
- 2019年12月31日 -25.33%
- 8億3076万
- 2020年3月31日
- -1億8588万
- 2020年6月30日 -115.43%
- -4億46万
- 2020年9月30日 -63.33%
- -6億5408万
- 2020年12月31日 -71.21%
- -11億1989万
- 2021年3月31日
- -2億7363万
- 2021年6月30日 -179.79%
- -7億6557万
- 2021年9月30日 -51.82%
- -11億6226万
- 2021年12月31日
- -5億1097万
- 2022年3月31日
- 3139万
- 2022年6月30日
- -2億3609万
- 2022年9月30日 -204.44%
- -7億1877万
- 2022年12月31日 -85.3%
- -13億3186万
- 2023年3月31日
- -5億1827万
- 2023年6月30日 -66.2%
- -8億6139万
- 2023年9月30日 -38.88%
- -11億9629万
- 2023年12月31日
- -11億3537万
- 2024年3月31日
- -3億5956万
- 2024年6月30日 -185.48%
- -10億2646万
- 2024年9月30日 -54.66%
- -15億8749万
- 2024年12月31日 -35.1%
- -21億4464万
- 2025年3月31日
- -5億1936万
- 2025年6月30日 -109.14%
- -10億8622万
- 2025年9月30日 -49.23%
- -16億2097万
- 2025年12月31日 -34.18%
- -21億7500万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額（連結）
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額2025/03/26 10:08
- #2 未適用の会計基準等、連結財務諸表（連結）
- ・「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日 企業会計基準委員会)2025/03/26 10:08
・「包括利益の表示に関する会計基準」(企業会計基準第25号 2022年10月28日 企業会計基準委員会)
・「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日 企業会計基準委員会)
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
