カルナバイオサイエンス（4572）の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2011年3月31日
- -8184万
- 2011年6月30日 -97.17%
- -1億6137万
- 2011年9月30日 -56.19%
- -2億5204万
- 2011年12月31日 -37.39%
- -3億4628万
- 2012年3月31日
- -9092万
- 2012年6月30日 -150.53%
- -2億2778万
- 2012年9月30日 -53.89%
- -3億5055万
- 2012年12月31日 -22.27%
- -4億2863万
- 2013年3月31日
- -1632万
- 2013年6月30日 -645.5%
- -1億2167万
- 2013年9月30日 -24.74%
- -1億5177万
- 2013年12月31日 -50.86%
- -2億2897万
- 2014年3月31日
- -8365万
- 2014年6月30日 -156.8%
- -2億1481万
- 2014年9月30日 -58.24%
- -3億3992万
- 2014年12月31日 -139.53%
- -8億1421万
- 2015年3月31日
- 1億916万
- 2015年6月30日 +620.34%
- 7億8637万
- 2015年9月30日 -25.66%
- 5億8459万
- 2015年12月31日 -16.47%
- 4億8830万
- 2016年3月31日
- -7410万
- 2016年6月30日 -111.22%
- -1億5651万
- 2016年9月30日 -93%
- -3億207万
- 2016年12月31日 -34.42%
- -4億606万
- 2017年3月31日
- -1億2107万
- 2017年6月30日 -162.85%
- -3億1822万
- 2017年9月30日 -60.12%
- -5億954万
- 2017年12月31日 -45.02%
- -7億3896万
- 2018年3月31日
- -1億9802万
- 2018年6月30日 -148.02%
- -4億9114万
- 2018年9月30日 -67.58%
- -8億2306万
- 2018年12月31日 -47.34%
- -12億1271万
- 2019年3月31日
- -2億3625万
- 2019年6月30日
- 11億9343万
- 2019年9月30日 -6.77%
- 11億1263万
- 2019年12月31日 -25.33%
- 8億3076万
- 2020年3月31日
- -1億8588万
- 2020年6月30日 -115.43%
- -4億46万
- 2020年9月30日 -63.33%
- -6億5408万
- 2020年12月31日 -71.21%
- -11億1989万
- 2021年3月31日
- -2億7363万
- 2021年6月30日 -179.79%
- -7億6557万
- 2021年9月30日 -51.82%
- -11億6226万
- 2021年12月31日
- -5億1097万
- 2022年3月31日
- 3139万
- 2022年6月30日
- -2億3609万
- 2022年9月30日 -204.44%
- -7億1877万
- 2022年12月31日 -85.3%
- -13億3186万
- 2023年3月31日
- -5億1827万
- 2023年6月30日 -66.2%
- -8億6139万
- 2023年9月30日 -38.88%
- -11億9629万
- 2023年12月31日
- -11億3537万
- 2024年3月31日
- -3億5956万
- 2024年6月30日 -185.48%
- -10億2646万
- 2024年9月30日 -54.66%
- -15億8749万
- 2024年12月31日 -35.1%
- -21億4464万
- 2025年3月31日
- -5億1936万
- 2025年6月30日 -109.14%
- -10億8622万
- 2025年9月30日 -49.23%
- -16億2097万
- 2025年12月31日 -34.23%
- -21億7582万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額（連結）
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額2026/03/26 11:54
- #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）
- (「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」等の適用)2026/03/26 11:54
「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。これによる連結財務諸表に与える影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。これによる前連結会計年度の連結財務諸表に与える影響はありません。
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
