仕掛品
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2009年12月31日
- 1556万
- 2010年12月31日 -47.02%
- 824万
- 2011年12月31日 -77.63%
- 184万
- 2012年12月31日 +74.58%
- 322万
- 2013年12月31日 +89.57%
- 610万
- 2014年12月31日 +33.75%
- 816万
- 2015年12月31日 -8.67%
- 745万
- 2016年12月31日 -38.69%
- 457万
- 2017年12月31日 +5.99%
- 484万
- 2018年12月31日 -31.05%
- 334万
- 2019年12月31日 +207.18%
- 1026万
- 2020年12月31日 +41.78%
- 1455万
- 2021年12月31日 -48.33%
- 752万
- 2022年12月31日 -21.31%
- 591万
- 2023年12月31日 +109.36%
- 1239万
個別
- 2008年12月31日
- 761万
- 2009年12月31日 +104.47%
- 1556万
- 2010年12月31日 -47.02%
- 824万
- 2011年12月31日 -77.63%
- 184万
- 2012年12月31日 +74.58%
- 322万
- 2013年12月31日 +89.57%
- 610万
- 2014年12月31日 +33.75%
- 816万
- 2015年12月31日 -36.5%
- 518万
- 2016年12月31日 -11.82%
- 457万
- 2017年12月31日 +5.99%
- 484万
- 2018年12月31日 -31.05%
- 334万
- 2019年12月31日 +207.18%
- 1026万
- 2020年12月31日 +41.78%
- 1455万
- 2021年12月31日 -48.33%
- 752万
- 2022年12月31日 -21.31%
- 591万
- 2023年12月31日 +109.36%
- 1239万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- ②棚卸資産2024/03/27 10:58
商品、製品及び仕掛品
個別法による原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法) - #2 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 評価基準は原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)によっております。2024/03/27 10:58
①商品、製品及び仕掛品
個別法