当社グループの主要な需要業界について概観します。自動車タイヤの生産は、中国やアジアは前年を上回り、北米や欧州は微増でしたが、日本は前年並みに留まりました。自動車の生産は、北米、中国では前年を上回りましたが、欧州は回復の兆しが見え始めた段階であり、日本は当期後半の景気回復により持ち直しているものの前年並みに留まりました。半導体の生産は、当期後半に回復してきましたが前半の低迷が影響し前年並みに留まりました。フラットパネル・ディスプレイ(FPD)の生産は、スマートフォンなどモバイル機器向けの中小型パネルが好調であったため前年を上回りました。
以上のような状況の下、当社グループでは、技術優位性を持つ製品の販売拡大を推進するとともに、収益維持のため原材料価格の変動に対応した製品価格の改定に努め、コスト構造改革活動である「E-100plus」によりコストダウンも推進してまいりました。売上高は為替が円安に振れたことが押し上げ要因の一つとなりましたが、営業利益は前期を上回ったものの石油化学系事業での製品市況の悪化及び多角化事業での先行投資が圧迫要因となりました。一方で石油化学系持分法適用会社の収益悪化などにより経常利益は前期を下回る結果となりました。
当期の業績といたしましては、売上高は3,943億9百万円(前期比6.1%増)、営業利益360億61百万円(同2.4%増)、経常利益396億31百万円(同8.8%減)、当期純利益251億72百万円(同16.9%減)となりました。
2014/06/17 14:29
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