建物（純額）

有報情報

#1 主要な設備の状況

なお、金額には消費税等を含んでおりません。
2 提出会社のそれぞれの事業所には周辺の福利厚生施設用の土地、建物等を含んでおります。
3 国内子会社の「土地」については、上表の他に提出会社より工場用地等として次のとおり賃借しております。

2015/11/10 13:12

#2 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については、定額法によっております。
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2015/11/10 13:12

#3 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成26年3月31日)	当連結会計年度(平成27年3月31日)
流動資産 その他	-	805
建物及び構築物(純額)	2,133	3,132
機械装置及び運搬具(純額)	140	1,020

担保付債務は、次のとおりであります。

2015/11/10 13:12

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
定率法(一部については定額法)によっております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)については定額法によっております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③ リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。2015/11/10 13:12