建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

機械及び装置については定額法、その他の有形固定資産については定率法を採用しております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)は、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2016/03/31 10:09

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※3 固定資産除却損の内容は次のとおりであります。

	当連結会計年度(自 平成27年1月1日至 平成27年12月31日)
建物	0百万円
機械装置及び運搬具	4

2016/03/31 10:09

#3 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	当連結会計年度(平成27年12月31日)
建物及び構築物	1,138百万円
機械装置及び運搬具	715

担保付債務は、次のとおりであります。

2016/03/31 10:09

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
・国内連結会社
機械及び装置については定額法、その他の有形固定資産については定率法を採用しております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)は、定額法を採用しておりま す。
・海外連結会社
定額法を採用しております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
ただし、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2016/03/31 10:09