構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

機械及び装置については定額法、その他の有形固定資産については定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。

2019/03/29 9:12

#2 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(2017年12月31日)	当連結会計年度(2018年12月31日)
建物及び構築物	970百万円	896百万円
機械装置及び運搬具	218	91

担保付債務は、次のとおりであります。

2019/03/29 9:12

#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

機械及び装置については定額法、その他の有形固定資産については定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
海外連結会社

2019/03/29 9:12

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
国内連結会社
機械及び装置については定額法、その他の有形固定資産については定率法を採用しております。
ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
海外連結会社
定額法を採用しております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。
ただし、ソフトウェア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2019/03/29 9:12