建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 6～47年
構築物 6～60年

2014/06/26 10:11

#2 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供している資産は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(平成25年3月31日)		当連結会計年度(平成26年3月31日)
建物及び構築物	541百万円	( 149百万円)	696百万円	( 131百万円)
機械装置及び運搬具	3	( 3 )	2	( 2 )

上記のうち、( )内書は工場財団抵当を示しております。
担保付債務は、次のとおりであります。

2014/06/26 10:11

#3 有形固定資産等明細表（連結）

(注)1.当期増加額のうち主なものは次のとおりです。

建物	保管用設備(静岡工場)	12百万円
建設仮勘定	保管用設備(静岡工場)	12百万円

2.当期減少額のうち主なものは次のとおりです。

2014/06/26 10:11

#4 減損損失に関する注記（連結）

当連結会計年度 (自 平成25年4月1日 至 平成26年3月31日)

場所	用途	種類
技術開発センター(大阪府大東市)	遊休資産	建物及び構築物、機械装置及び運搬具

当社グループは、減損会計適用にあたっての資産のグルーピングは、継続的に損益の把握を実施している管理会計上の単位である事業所単位別に行っております。その他に、物件の最小単位として資産の処分や事業の廃止が決定した資産および将来の使用が見込まれていない遊休資産については個別に取り扱っております。
当連結会計年度において、未稼働となっていた設備の使用予定を吟味した結果、化成品事業が所有していた上記設備を遊休資産とし、その帳簿価額を回収可能価額まで減額し、当該減少額を減損損失(87百万円)として特別損失に計上いたしました。その内訳は、建物及び構築物1百万円、機械装置及び運搬具86百万円であります。

2014/06/26 10:11

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 6～60年
機械装置及び運搬具 3～10年
工具器具及び備品 2～20年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
ただし、ソフトウエア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2014/06/26 10:11