形固定資産(リース資産を除く)
定率法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物 6～47年
構築物 6～60年
機械及び装置 5～8年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
ただし、ソフトウエア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2019/06/24 9:23

#2 有形固定資産等明細表（連結）

(注)1.当期増加額のうち主なものは次のとおりです。

機械及び装置	電子材料増産設備(静岡工場)	564百万円
建設仮勘定	微量金属分析装置更新およびクリーンルーム拡張(技術開発センター)	62百万円
ソフトウエア	基幹系システム更新(本社)	282百万円

2.当期減少額の( )内は内書きで、減損損失の計上額であります。
3.当期減少額のうち主なものは次のとおりです。

2019/06/24 9:23

#3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

定額法によっております。
ただし、ソフトウエア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハリース資産

2019/06/24 9:23

#4 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定額法によっております。
ただし、ソフトウエア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3)リース資産

2019/06/24 9:23

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

要な減価償却資産の減価償却の方法
イ有形固定資産(リース資産を除く)
主として定率法によっております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 6～60年
機械装置及び運搬具 3～10年
工具、器具及び備品 2～20年
ロ無形固定資産(リース資産を除く)
定額法によっております。
ただし、ソフトウエア(自社利用)については、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
ハリース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2019/06/24 9:23