ファンケル（4921）の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- 8億3500万
- 2010年9月30日 +15.93%
- 9億6800万
- 2010年12月31日 +195.66%
- 28億6200万
- 2011年3月31日 +2.97%
- 29億4700万
- 2011年6月30日 -85.95%
- 4億1400万
- 2011年9月30日 +93.24%
- 8億
- 2011年12月31日 +130.25%
- 18億4200万
- 2012年3月31日 +32.68%
- 24億4400万
- 2012年6月30日 -97.75%
- 5500万
- 2012年9月30日 +999.99%
- 6億5700万
- 2012年12月31日 +156.32%
- 16億8400万
- 2013年3月31日
- -21億8200万
- 2013年6月30日
- 2億3600万
- 2013年9月30日
- -5億3700万
- 2013年12月31日
- 1億6400万
- 2014年3月31日 +718.29%
- 13億4200万
- 2014年6月30日
- -3億500万
- 2014年9月30日
- 5億7300万
- 2014年12月31日 +193.54%
- 16億8200万
- 2015年3月31日 +37.28%
- 23億900万
- 2015年6月30日 -79.99%
- 4億6200万
- 2015年9月30日 -70.78%
- 1億3500万
- 2015年12月31日 +571.85%
- 9億700万
- 2016年3月31日 -63.84%
- 3億2800万
- 2016年6月30日
- -3億300万
- 2016年9月30日
- 37億2000万
- 2016年12月31日 +3.17%
- 38億3800万
- 2017年3月31日 +33.61%
- 51億2800万
- 2017年6月30日 -85.78%
- 7億2900万
- 2017年9月30日 +238.55%
- 24億6800万
- 2017年12月31日 +96.19%
- 48億4200万
- 2018年3月31日 +25.49%
- 60億7600万
- 2018年6月30日 -49.16%
- 30億8900万
- 2018年9月30日 +56.33%
- 48億2900万
- 2018年12月31日 +51.17%
- 73億
- 2019年3月31日 +17.95%
- 86億1000万
- 2019年6月30日 -69.7%
- 26億900万
- 2019年9月30日 +123.84%
- 58億4000万
- 2019年12月31日 +47.81%
- 86億3200万
- 2020年3月31日 +14.7%
- 99億100万
- 2020年6月30日 -85.19%
- 14億6600万
- 2020年9月30日 +142.02%
- 35億4800万
- 2020年12月31日 +71.82%
- 60億9600万
- 2021年3月31日 +31.61%
- 80億2300万
- 2021年6月30日 -71%
- 23億2700万
- 2021年9月30日 +79.85%
- 41億8500万
- 2021年12月31日 +58.49%
- 66億3300万
- 2022年3月31日 +14.02%
- 75億6300万
- 2022年6月30日 -83.53%
- 12億4600万
- 2022年9月30日 +128.73%
- 28億5000万
- 2022年12月31日 +60.49%
- 45億7400万
- 2023年3月31日 +9.95%
- 50億2900万
- 2023年6月30日 -57.11%
- 21億5700万
- 2023年9月30日 +101.07%
- 43億3700万
- 2023年12月31日 +62.49%
- 70億4700万
- 2024年3月31日 +27.37%
- 89億7600万
- 2024年6月30日 -81.09%
- 16億9700万
- 2024年9月30日 +53.74%
- 26億900万
有報情報
- #1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額（連結）
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額2024/06/24 11:08
- #2 未適用の会計基準等、連結財務諸表（連結）
- ・「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日)2024/06/24 11:08
・「包括利益の表示に関する会計基準」(企業会計基準第25号 2022年10月28日)
・「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日)
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
