建物及び構築物
- 【期間】
- 通期
連結
- 2008年3月31日
- 86億1907万
- 2009年3月31日 -0%
- 86億1893万
- 2010年3月31日 -0.06%
- 86億1371万
- 2011年3月31日 +0.49%
- 86億5599万
- 2012年3月31日 +0.27%
- 86億7894万
- 2013年3月31日 +0.54%
- 87億2544万
- 2014年3月31日 +0.4%
- 87億6045万
- 2015年3月31日 +0.66%
- 88億1852万
- 2016年3月31日 +0.48%
- 88億6071万
- 2017年3月31日 +23.64%
- 109億5553万
- 2018年3月31日 +1.72%
- 111億4402万
- 2019年3月31日 +1.13%
- 112億7049万
- 2020年3月31日 +0.56%
- 113億3405万
- 2021年3月31日 +11.65%
- 126億5493万
- 2022年3月31日 +1.11%
- 127億9545万
- 2023年3月31日 +0.34%
- 128億3928万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項(連結)
- なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。2023/06/28 12:00
建物及び構築物 10~31年
機械装置及び運搬具 4~8年 - #2 減損損失に関する注記(連結)
- (3) 遊休資産に係る減損損失の金額及び内訳2023/06/28 12:00
(4) 回収可能価額の算定方法建物及び構築物 1,055千円 機械装置及び運搬具 11,308千円 その他 45千円 計 12,408千円
当該資産グループの回収可能価額は、正味売却価額を零として減損損失を測定しております。 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
- (資産)2023/06/28 12:00
総資産は前連結会計年度末と比べて3億35百万円減少いたしました。これは現金及び預金が10億33百万円減少、建物及び構築物が1億46百万円減少、機械装置及び運搬具が2億51百万円減少、投資その他の資産のその他に含まれる長期未収入金が1億45百万円減少等の減少要因や、電子記録債権が4億15百万円増加、商品及び製品が4億88百万円増加、仕掛品が1億51百万円増加、投資有価証券が2億32百万円増加等の増加要因によるものであります。
(負債)