無形固定資産
- 【期間】
- 通期
- 全期間
連結
- 2008年3月31日
- 9598万
- 2009年3月31日 -2.03%
- 9404万
- 2010年3月31日 -19%
- 7617万
- 2011年3月31日 -32.65%
- 5129万
- 2012年3月31日 -49.25%
- 2603万
- 2013年3月31日 -2.1%
- 2548万
- 2014年3月31日 -13.07%
- 2215万
- 2015年3月31日 -20.43%
- 1762万
- 2016年3月31日 -1.51%
- 1736万
- 2017年3月31日 -26.28%
- 1279万
- 2018年3月31日 +241.89%
- 4375万
- 2019年3月31日 -26.63%
- 3210万
- 2020年3月31日 -13.44%
- 2778万
- 2021年3月31日 +96.61%
- 5463万
- 2022年3月31日 -13.57%
- 4722万
- 2023年3月31日 -15.05%
- 4011万
個別
- 2008年3月31日
- 1546万
- 2009年3月31日 -15.99%
- 1298万
- 2010年3月31日 +30.05%
- 1689万
- 2011年3月31日 -21.5%
- 1326万
- 2012年3月31日 -27.38%
- 963万
- 2013年3月31日 +120.56%
- 2124万
- 2014年3月31日 -5.93%
- 1998万
- 2015年3月31日 -19.44%
- 1609万
- 2016年3月31日 -23.36%
- 1233万
- 2017年3月31日 -30.49%
- 857万
- 2018年3月31日 -36.59%
- 543万
- 2019年3月31日 +21.74%
- 662万
- 2020年3月31日 +124.09%
- 1483万
- 2021年3月31日 +52.52%
- 2262万
- 2022年3月31日 -19.06%
- 1831万
- 2023年3月31日 -14.71%
- 1561万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 棚卸資産
主として総平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切り下げの方法により算定)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は定率法を採用しております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)並びに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。
また、在外連結子会社は定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物及び構築物 10～31年
機械装置及び運搬具 4～8年2023/06/28 12:00 - #2 有形固定資産等明細表（連結）
- 無形固定資産の金額が、資産の総額の1%以下であるため「当期首残高」、「当期増加額」及び「当期減少額」の記載を省略しております。2023/06/28 12:00
- #3 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- 機械装置及び運搬具 4～8年2023/06/28 12:00
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。 - #4 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 機械及び装置 8年2023/06/28 12:00
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。