アテクト（4241）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

1Q
2Q
3Q
通期
全期間

連結

2010年6月30日: -3773万
2010年9月30日 -99.61%: -7533万
2010年12月31日 -65.59%: -1億2474万
2011年3月31日 -33.35%: -1億6634万
2011年6月30日: -1億298万
2011年9月30日 -249.95%: -3億6038万
2011年12月31日 -11.84%: -4億306万
2012年3月31日 -48.48%: -5億9846万
2012年6月30日: 2714万
2012年9月30日 +196.95%: 8059万
2012年12月31日 +194.81%: 2億3758万
2013年3月31日 +12.34%: 2億6691万
2013年6月30日 -66.64%: 8905万
2013年9月30日 +68.83%: 1億5035万
2013年12月31日 +51.27%: 2億2744万
2014年3月31日 -25.4%: 1億6966万
2014年6月30日 -78.79%: 3597万
2014年9月30日 +179.12%: 1億42万
2014年12月31日 +74.84%: 1億7557万
2015年3月31日 -0.47%: 1億7474万
2015年6月30日 -60.67%: 6873万
2015年9月30日 -61.11%: 2673万
2015年12月31日 +246.02%: 9249万
2016年3月31日 -66.03%: 3141万
2016年6月30日: -4841万
2016年9月30日: 362万
2016年12月31日 +999.99%: 7351万
2017年3月31日 -37.17%: 4619万
2017年6月30日: -57万
2017年9月30日: 3520万
2017年12月31日 +154.51%: 8959万
2018年3月31日 -16.62%: 7470万
2018年6月30日 -59.14%: 3052万
2018年9月30日 +237.14%: 1億291万
2018年12月31日 +28.96%: 1億3271万
2019年3月31日 -11.23%: 1億1781万
2019年6月30日 -87.6%: 1460万
2019年9月30日 +125.18%: 3289万
2019年12月31日 +138.6%: 7847万
2020年3月31日 -92.07%: 622万
2020年6月30日 +86.32%: 1160万
2020年9月30日 +277.04%: 4374万
2020年12月31日 +66.14%: 7267万
2021年3月31日 +51.12%: 1億982万
2021年6月30日 -32.21%: 7445万
2021年9月30日 +32.35%: 9854万
2021年12月31日 +54.43%: 1億5218万
2022年3月31日 +19.89%: 1億8244万
2022年6月30日 -61.32%: 7057万
2022年9月30日 +38.96%: 9806万
2022年12月31日 +52.83%: 1億4987万
2023年3月31日 +10.41%: 1億6547万
2023年6月30日 -36.13%: 1億569万
2023年9月30日 +30.28%: 1億3770万
2023年12月31日 -6.01%: 1億2942万
2024年3月31日: -2億691万
2024年6月30日: 5883万
2024年9月30日 -79.27%: 1219万
2024年12月31日 -28.57%: 871万
2025年3月31日: -459万
2025年6月30日: 8080万
2025年9月30日 +27.17%: 1億276万
2025年12月31日 +47.31%: 1億5138万

有報情報

#1 その他の包括利益に係る組替調整額（連結）: ※1.その他の包括利益に係る組替調整額

2025/06/26 15:00
#2 その他の包括利益に関する法人税等及び税効果額（連結）: ※2.その他の包括利益に係る法人税等及び税効果額

2025/06/26 15:00
#3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当事業年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。これによる財務諸表に与える影響はありません。
2025/06/26 15:00
#4 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。これによる連結財務諸表に与える影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。これによる前連結会計年度の連結財務諸表に与える影響はありません。
2025/06/26 15:00