りゅうせきのソフトウエアの推移 - 通期
- 【期間】
- 通期
個別
- 2008年3月31日
- 4076万
- 2009年3月31日 -11.34%
- 3614万
- 2010年3月31日 -34%
- 2385万
- 2011年3月31日 -45.81%
- 1292万
- 2012年3月31日 -48.04%
- 671万
- 2013年3月31日 -61.79%
- 256万
- 2014年3月31日 +658.92%
- 1947万
- 2015年3月31日 +2.77%
- 2001万
- 2016年3月31日 -0.73%
- 1986万
- 2017年3月31日 +92.05%
- 3815万
- 2018年3月31日 +52.01%
- 5800万
- 2019年3月31日 -24.14%
- 4400万
- 2020年3月31日 -9.09%
- 4000万
- 2021年3月31日 -42.5%
- 2300万
- 2022年3月31日 -26.09%
- 1700万
- 2023年3月31日 ±0%
- 1700万
- 2024年3月31日 +41.18%
- 2400万
- 2025年3月31日 +962.5%
- 2億5500万
- 2026年3月31日 -10.98%
- 2億2700万
有報情報
- #1 会計方針に関する事項（連結）
- 要な減価償却資産の減価償却の方法
イ 有形固定資産(リース資産を除く)
経済的耐用年数に基づく定額法
なお、主な耐用年数は以下のとおりである。
建物及び構築物 2～50年、機械装置及び運搬具 2～20年
ロ 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
自社利用ソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法によっている。
ハ リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっている。2026/06/26 15:38 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）
- 定額法2026/06/26 15:38
自社利用ソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法によっている。
ハ リース資産 - #3 重要な会計方針、財務諸表（連結）
- 定額法2026/06/26 15:38
自社利用のソフトウエアについては、社内における見込利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用している。
(3)リース資産
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
