ユシロ（5013）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 6億2400万
2010年9月30日 -22.12%: 4億8600万
2010年12月31日 +141.15%: 11億7200万
2011年3月31日 +7.17%: 12億5600万
2011年6月30日 -49.52%: 6億3400万
2011年9月30日 -23.82%: 4億8300万
2011年12月31日: -1億9000万
2012年3月31日: 2億8700万
2012年6月30日 +119.16%: 6億2900万
2012年9月30日 -64.23%: 2億2500万
2012年12月31日 +296%: 8億9100万
2013年3月31日 +170.59%: 24億1100万
2013年6月30日 -44.05%: 13億4900万
2013年9月30日 +48.55%: 20億400万
2013年12月31日 +40.02%: 28億600万
2014年3月31日 +44.4%: 40億5200万
2014年6月30日 -92.2%: 3億1600万
2014年9月30日 +280.06%: 12億100万
2014年12月31日 +110.99%: 25億3400万
2015年3月31日 +60.54%: 40億6800万
2015年6月30日 -78.05%: 8億9300万
2015年9月30日 +56.77%: 14億
2015年12月31日 -71.07%: 4億500万
2016年3月31日 -39.51%: 2億4500万
2016年6月30日: -4億2400万
2016年9月30日 -194.81%: -12億5000万
2016年12月31日: -6500万
2017年3月31日: 21億7500万
2017年6月30日 -62.8%: 8億900万
2017年9月30日 +131.77%: 18億7500万
2017年12月31日 +79.04%: 33億5700万
2018年3月31日 +8.46%: 36億4100万
2018年6月30日: -6300万
2018年9月30日: 3億5800万
2018年12月31日 +121.79%: 7億9400万
2019年3月31日 -48.24%: 4億1100万
2019年6月30日 +39.42%: 5億7300万
2019年9月30日 -62.3%: 2億1600万
2019年12月31日 +163.89%: 5億7000万
2020年3月31日 +26.67%: 7億2200万
2020年6月30日: -7億3100万
2020年9月30日: -4億4400万
2020年12月31日: 3000万
2021年3月31日 +999.99%: 12億9400万
2021年6月30日 +27.05%: 16億4400万
2021年9月30日 +46.47%: 24億800万
2021年12月31日 +1.74%: 24億5000万
2022年3月31日 -1.8%: 24億600万
2022年6月30日 -22.57%: 18億6300万
2022年9月30日 +110.68%: 39億2500万
2022年12月31日 +22.73%: 48億1700万
2023年3月31日 -11.17%: 42億7900万
2023年6月30日 -63.96%: 15億4200万
2023年9月30日 +208.75%: 47億6100万
2023年12月31日 +37.05%: 65億2500万
2024年3月31日 -3.98%: 62億6500万
2024年6月30日 -51.97%: 30億900万
2024年9月30日 +60.35%: 48億2500万
2024年12月31日 -19.77%: 38億7100万
2025年3月31日 +52.08%: 58億8700万
2025年6月30日 -88.47%: 6億7900万
2025年9月30日 +239.32%: 23億400万
2025年12月31日 +119.79%: 50億6400万

有報情報

#1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/23 15:22
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による当連結会計年度の連結財務諸表に与える影響はありません。
2025/06/23 15:22