構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成9年に竣工した技術研究所の試験棟及び平成10年4月1日以降取得の建物 (建物附属設備を除く)については定額法)を採用しております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。建物及び構築物は3年～50年、その他の有形固定資産は2年～20年、また、取得価額10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、3年間で均等償却する方法を採用しております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しています。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(4) 長期前払費用
定額法を採用しております。2014/11/10 13:35

#2 固定資産売却益の注記（連結）

※3 固定資産売却益の内訳は、次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)	当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物及び構築物	3百万円	―百万円
機械装置及び運搬具	0百万円	4百万円

2014/11/10 13:35

#3 固定資産除売却損の注記（連結）

※4 固定資産除売却損の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)	当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物及び構築物	1百万円	1百万円
機械装置及び運搬具	1百万円	0百万円

2014/11/10 13:35

#4 有形固定資産等明細表（連結）

(注) 1 当期増加額のうち主なものは、次のとおりであります。

構築物	兵庫工場	危険物屋外貯蔵整備(3期・4期工事)	12百万円
機械及び装置	名古屋TC	縦型M/C	20百万円
機械及び装置	兵庫工場	製品製造設備等	26百万円
ソフトウェア	本社	MS Office2013ライセンス一式	13百万円
ソフトウェア仮勘定	本社	新基幹システム導入	75百万円

2 当期減少額のうち主なものは、次のとおりであります。

2014/11/10 13:35

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は、定率法(ただし、平成9年に竣工した当社の技術研究所の試験棟及び平成10年4月1日以降取得の建物(建物附属設備を除く)については定額法)を採用し、在外連結子会社は主として定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。建物及び構築物は3年～50年、その他の有形固定資産は2年～20年、また、取得価額10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、3年間で均等償却する方法を採用しております。
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
④長期前払費用
定額法を採用しております。2014/11/10 13:35