構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産を除く)
定率法(ただし、平成9年に竣工した技術研究所の試験棟及び平成10年4月1日以降取得の建物 (建物附属設備を除く)については定額法)を採用しております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。建物及び構築物は3年～50年、その他の有形固定資産は2年～20年、また、取得価額10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、3年間で均等償却する方法を採用しております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しています。
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
(4) 長期前払費用
定額法を採用しております。2015/06/25 12:47

#2 固定資産除売却損の注記（連結）

※4 固定資産除売却損の内訳は次のとおりであります。

	前連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)	当連結会計年度(自 平成26年4月1日至 平成27年3月31日)
建物及び構築物	1百万円	0百万円
機械装置及び運搬具	0百万円	1百万円

2015/06/25 12:47

#3 財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析

流動資産は、前期末に比べ8.8%増加し、16,342百万円となりました。これは主として、現金及び預金が548百万円、商品及び製品が306百万円、原材料及び貯蔵品が251百万円、受取手形及び売掛金が112百万円増加したことによります。
固定資産は、前期末に比べ11.8%増加し、22,163百万円となりました。これは主として、建設仮勘定が807百万円減少したものの、投資有価証券が1,550百万円、建物及び構築物が1,031百万円、機械装置及び運搬具が610百万円増加したことによります。
この結果、総資産は、前期末に比べて10.5%増加し、38,506百万円となりました。

2015/06/25 12:47

#4 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産を除く)
当社及び国内連結子会社は、定率法(ただし、平成9年に竣工した当社の技術研究所の試験棟及び平成10年4月1日以降取得の建物(建物附属設備を除く)については定額法)を採用し、在外連結子会社は主として定額法を採用しております。なお、主な耐用年数は次のとおりであります。建物及び構築物は3年～50年、その他の有形固定資産は2年～20年、また、取得価額10万円以上20万円未満の少額減価償却資産については、3年間で均等償却する方法を採用しております。
②無形固定資産(リース資産を除く)
定額法を採用しております。なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。
④長期前払費用
定額法を採用しております。2015/06/25 12:47