相模ゴム工業（5194）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 1億5345万
2010年9月30日 -20.17%: 1億2249万
2010年12月31日 +77.37%: 2億1726万
2011年3月31日 -21.44%: 1億7069万
2011年6月30日 -49.71%: 8584万
2011年9月30日: -547万
2011年12月31日 -999.99%: -2億2747万
2012年3月31日: 504万
2012年6月30日 +999.99%: 2億2334万
2012年9月30日 -72%: 6254万
2012年12月31日 +339.43%: 2億7484万
2013年3月31日 +117.76%: 5億9850万
2013年6月30日 -52.01%: 2億8720万
2013年9月30日 +32.03%: 3億7921万
2013年12月31日 +16.41%: 4億4143万
2014年3月31日 +33.58%: 5億8964万
2014年6月30日 -95.97%: 2377万
2014年9月30日 +689.04%: 1億8761万
2014年12月31日 +210.33%: 5億8222万
2015年3月31日 +45.41%: 8億4659万
2015年6月30日 -88.46%: 9765万
2015年9月30日 -30.81%: 6756万
2015年12月31日: -2億4648万
2016年3月31日: -2億2317万
2016年6月30日: 3億4853万
2016年9月30日 -28.6%: 2億4886万
2016年12月31日 +109.89%: 5億2233万
2017年3月31日 +94.54%: 10億1613万
2017年6月30日 -71.73%: 2億8724万
2017年9月30日 +145.87%: 7億624万
2017年12月31日 +58.5%: 11億1938万
2018年3月31日 +38.33%: 15億4839万
2018年6月30日 -85.15%: 2億2994万
2018年9月30日 +60.64%: 3億6937万
2018年12月31日 +2.21%: 3億7752万
2019年3月31日 -9.14%: 3億4301万
2019年6月30日 -9.44%: 3億1061万
2019年9月30日 -23.68%: 2億3707万
2019年12月31日 +72.25%: 4億835万
2020年3月31日 +95.08%: 7億9661万
2020年6月30日: -3億5489万
2020年9月30日: -2億1781万
2020年12月31日: 1億6545万
2021年3月31日 +185.98%: 4億7316万
2021年6月30日 +34.53%: 6億3657万
2021年9月30日 +34.94%: 8億5900万
2021年12月31日 +21.33%: 10億4226万
2022年3月31日 +40.3%: 14億6228万
2022年6月30日 -56.29%: 6億3912万
2022年9月30日 +126.41%: 14億4702万
2022年12月31日 +15.71%: 16億7438万
2023年3月31日 -32.33%: 11億3302万
2023年6月30日 -95.81%: 4748万
2023年9月30日 +600.95%: 3億3282万
2023年12月31日 +67.16%: 5億5633万
2024年3月31日 -52.39%: 2億6484万
2024年6月30日 +49.47%: 3億9586万
2024年9月30日 +112.93%: 8億4290万
2024年12月31日 +17.14%: 9億8737万
2025年3月31日 +13.69%: 11億2253万
2025年6月30日: -2億4314万
2025年9月30日 -5.45%: -2億5639万
2025年12月31日: 9312万

有報情報

#1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額（連結）: ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額
(千円)
2025/06/26 17:01
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。
2025/06/26 17:01