不二ラテックス（5199）の建物及び構築物（純額）の推移 - 四半期

【期間】

連結

2008年3月31日: 9億7178万
2009年3月31日 -3.53%: 9億3743万
2010年3月31日 -4.78%: 8億9264万
2010年12月31日 -3.68%: 8億5980万
2011年3月31日 -1.52%: 8億4677万
2011年6月30日 -1.55%: 8億3362万
2011年9月30日 +0.67%: 8億3917万
2011年12月31日 -1.56%: 8億2612万
2012年3月31日 -0.04%: 8億2581万
2012年6月30日 -0.79%: 8億1926万
2012年9月30日 +3.02%: 8億4403万
2012年12月31日 -0.87%: 8億3668万
2013年3月31日 -0.84%: 8億2963万
2013年6月30日 -1.4%: 8億1805万
2013年9月30日 -1.23%: 8億795万
2013年12月31日 -0.64%: 8億279万
2014年3月31日 +0.12%: 8億374万
2014年6月30日 -1.4%: 7億9247万
2014年9月30日 -1.13%: 7億8355万
2014年12月31日 -1.49%: 7億7187万
2015年3月31日 -10.55%: 6億9045万
2015年6月30日 -1.31%: 6億8144万
2015年9月30日 -0.94%: 6億7503万
2015年12月31日 +0.18%: 6億7625万
2016年3月31日 -0.12%: 6億7545万
2016年6月30日 +2.45%: 6億9199万
2016年9月30日 +100.66%: 13億8854万
2016年12月31日 +0.16%: 13億9083万
2017年3月31日 -0.95%: 13億7762万
2017年6月30日 +1.19%: 13億9406万
2017年9月30日 +0.73%: 14億421万
2017年12月31日 -1.16%: 13億8798万
2018年3月31日 -7.73%: 12億8074万
2018年6月30日 -1.4%: 12億6279万
2018年9月30日 -1.36%: 12億4557万
2018年12月31日 +133.99%: 29億1447万
2019年3月31日 -1.06%: 28億8350万
2019年6月30日 +1.21%: 29億1841万
2019年9月30日 -0.23%: 29億1167万
2019年12月31日 -1.31%: 28億7348万
2020年3月31日 -2.77%: 27億9376万
2020年6月30日 -1.44%: 27億5341万
2020年9月30日 -1.38%: 27億1545万
2020年12月31日 -1.48%: 26億7514万
2021年3月31日 -1.5%: 26億3495万
2021年6月30日 -1.52%: 25億9484万
2021年9月30日 -1.55%: 25億5473万
2021年12月31日 +0.15%: 25億5845万
2022年3月31日 -1.94%: 25億879万
2022年6月30日 -1.57%: 24億6938万
2022年9月30日 -1.55%: 24億3120万
2022年12月31日 -1.64%: 23億9136万
2023年3月31日 -1.41%: 23億5752万
2023年6月30日 -1.71%: 23億1726万
2023年9月30日 -1.34%: 22億8611万
2023年12月31日 -1.03%: 22億6249万
2024年3月31日 -1.7%: 22億2395万
2024年6月30日 -1.82%: 21億8356万
2024年9月30日 -4.45%: 20億8648万
2024年12月31日 -1.16%: 20億6230万
2025年3月31日 -1.79%: 20億2545万
2025年6月30日 -1.84%: 19億8817万
2025年9月30日 -1.88%: 19億5070万
2025年12月31日 -1.05%: 19億3016万

有報情報

#1 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析（連結）: 当第2四半期連結会計期間の総資産は、11,427百万円となり、前連結会計年度末と比べ47百万円減少しました。
主な増加要因は、仕掛品121百万円、電子記録債権89百万円などであり、主な減少要因は、現金及び預金168百万円、建物及び構築物(純額)71百万円などであります。
負債総額は7,701百万円となり、前連結会計年度末と比べ196百万円減少しました。主な増加要因は、電子記録債務117百万円などであり、主な減少要因は、長期借入金155百万円、未払法人税等53百万円などであります。
2023/11/09 13:42