不二ラテックス（5199）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 7953万
2010年9月30日 +72.18%: 1億3694万
2010年12月31日 +24.01%: 1億6982万
2011年3月31日 +8.89%: 1億8491万
2011年6月30日 -44.31%: 1億297万
2011年9月30日 +14.98%: 1億1839万
2011年12月31日 +6.94%: 1億2661万
2012年3月31日 +144.13%: 3億911万
2012年6月30日 -69.91%: 9301万
2012年9月30日 -9.88%: 8382万
2012年12月31日 +67.93%: 1億4076万
2013年3月31日 +27.94%: 1億8009万
2013年6月30日 -57.35%: 7680万
2013年9月30日 +93.27%: 1億4843万
2013年12月31日 +32.02%: 1億9596万
2014年3月31日 -3.02%: 1億9005万
2014年6月30日 -60.45%: 7516万
2014年9月30日: -458万
2014年12月31日: 5209万
2015年3月31日: -1億724万
2015年6月30日: 1億1742万
2015年9月30日 +111.97%: 2億4891万
2015年12月31日 +57.35%: 3億9167万
2016年3月31日 -4.14%: 3億7545万
2016年6月30日 -74.37%: 9622万
2016年9月30日 +92.09%: 1億8483万
2016年12月31日 +73%: 3億1977万
2017年3月31日 +32.65%: 4億2418万
2017年6月30日 -70.63%: 1億2459万
2017年9月30日 +63.55%: 2億376万
2017年12月31日 +76.84%: 3億6034万
2018年3月31日 -61.63%: 1億3826万
2018年6月30日 -5.02%: 1億3133万
2018年9月30日 +79.87%: 2億3622万
2018年12月31日 +37.73%: 3億2534万
2019年3月31日 +14.47%: 3億7242万
2019年6月30日 -96.48%: 1309万
2019年9月30日 +262.25%: 4744万
2019年12月31日 -32.77%: 3189万
2020年3月31日: -5858万
2020年6月30日: 4677万
2020年9月30日 -52.07%: 2241万
2020年12月31日 +191.95%: 6545万
2021年3月31日 +248.22%: 2億2792万
2021年6月30日 -30.84%: 1億5763万
2021年9月30日 +40.05%: 2億2076万
2021年12月31日 +60.44%: 3億5418万
2022年3月31日: -1億4224万
2022年6月30日: 1億4812万
2022年9月30日 +92.82%: 2億8560万
2022年12月31日 +49.67%: 4億2746万
2023年3月31日 +26.93%: 5億4257万
2023年6月30日 -83.78%: 8800万
2023年9月30日 +141.5%: 2億1253万
2023年12月31日 +42.53%: 3億292万
2024年3月31日 +13.78%: 3億4466万
2024年6月30日 -74.24%: 8876万
2024年9月30日 -78.62%: 1897万
2024年12月31日 +120.84%: 4190万
2025年3月31日 +554.27%: 2億7418万
2025年6月30日: -1100万
2025年9月30日: 3843万
2025年12月31日 +152.93%: 9721万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/24 11:00
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連絡会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/24 11:00