建物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産 (リース資産を除く)
定額法によっております。また、主な耐用年数は、建物及び構築物が3～50年、機械及び装置及び工具、器具及び備品が3～30年であります。
(2)無形固定資産 (リース資産を除く)
定額法によっております。なお、自社利用ソフトウエアについては、社内における利用可能期間(10年以内)に基づく定額法を採用しております。
(3)リース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2017/06/30 15:13

#2 担保に供している資産の注記

(単位:百万円)

	前事業年度(2016年3月31日)	当事業年度(2017年3月31日)
建物	1,061	969
構築物	63	56

(2)担保にかかる債務
(単位:百万円)

2017/06/30 15:13

#3 有形固定資産の圧縮記帳額の注記

(単位:百万円)

	前事業年度(2016年3月31日)	当事業年度(2017年3月31日)
建物	1	1
構築物	20	20

2017/06/30 15:13

#4 研究開発活動

(1)建築用ガラス事業
建築用ガラス事業では、住宅や商業用建物向けのガラス製品の拡充に引き続き努めております。お客様のニーズに応えるべく主要な分野で技術革新を行っており、例えばソーラー・コントロール・ガラスや複数のコーティングを施したガラスの製品の開発により、様々な建築規制に適合しつつ、デザイン性も高い建物の設計に使えるガラスを提供することができます。
また、当社の強みであるオンライン・コーティングを含め、ガラスに表面処理を施すことで、機能性を付加し、顧客に新たな価値を提供する新用途開発にも取り組んでいます。新しい反射防止コーティングや鏡製品は、インタラクティブ・ディスプレイ用途向けに採用が検討されています。当社グループが開発・製造した製品は、デジタル・サイネージ、タッチパネル等のディスプレイ、商業用冷蔵ケース、医療分野や暖房及び内装向け等々、顧客企業の多様な最終製品に組み込まれています。

2017/06/30 15:13