日本坩堝(5355)の電子記録債務の推移 - 全期間
連結
- 2014年3月31日
- 4億1564万
- 2014年6月30日 +60.78%
- 6億6825万
- 2014年9月30日 +4.37%
- 6億9748万
- 2014年12月31日 +19.97%
- 8億3679万
- 2015年3月31日 +5.19%
- 8億8020万
- 2015年6月30日 -13.76%
- 7億5908万
- 2015年9月30日 -8.85%
- 6億9187万
- 2015年12月31日 +9.22%
- 7億5568万
- 2016年3月31日 -6.05%
- 7億995万
- 2016年6月30日 -11.51%
- 6億2823万
- 2016年9月30日 +1.76%
- 6億3930万
- 2016年12月31日 +8.13%
- 6億9131万
- 2017年3月31日 +6.42%
- 7億3571万
- 2017年6月30日 +1.73%
- 7億4840万
- 2017年9月30日 +6.88%
- 7億9992万
- 2017年12月31日 -1.65%
- 7億8673万
- 2018年3月31日 +14.86%
- 9億362万
- 2018年6月30日 +7.99%
- 9億7577万
- 2018年9月30日 +5.65%
- 10億3091万
- 2018年12月31日 -7.25%
- 9億5616万
- 2019年3月31日 +5.84%
- 10億1204万
- 2019年6月30日 -0.69%
- 10億502万
- 2019年9月30日 -4.89%
- 9億5587万
- 2019年12月31日 -8.56%
- 8億7402万
- 2020年3月31日 -6.41%
- 8億1803万
- 2020年6月30日 -11.78%
- 7億2168万
- 2020年9月30日 -24.69%
- 5億4349万
- 2020年12月31日 +2.18%
- 5億5532万
- 2021年3月31日 +24.57%
- 6億9177万
- 2021年6月30日 +6.65%
- 7億3777万
- 2021年9月30日 -2.05%
- 7億2264万
- 2021年12月31日 +7.66%
- 7億7803万
- 2022年3月31日 -16.94%
- 6億4624万
- 2022年6月30日 +13.4%
- 7億3285万
- 2022年9月30日 -2.98%
- 7億1103万
- 2022年12月31日 -6.62%
- 6億6398万
- 2023年3月31日 +6.85%
- 7億945万
- 2023年6月30日 +24.44%
- 8億8287万
- 2023年9月30日 +20.59%
- 10億6467万
- 2023年12月31日 -9.23%
- 9億6639万
- 2024年3月31日 -2.81%
- 9億3921万
- 2024年6月30日 -10.52%
- 8億4044万
- 2024年9月30日 +3.19%
- 8億6723万
- 2024年12月31日 +4.05%
- 9億232万
- 2025年3月31日 +6.78%
- 9億6347万
- 2025年6月30日 -4.95%
- 9億1580万
- 2025年9月30日 -29.29%
- 6億4756万
- 2025年12月31日 -1.68%
- 6億3671万
- 2026年3月31日 +15.85%
- 7億3762万
個別
- 2014年3月31日
- 4億1564万
- 2015年3月31日 +111.77%
- 8億8020万
- 2016年3月31日 -19.34%
- 7億995万
- 2017年3月31日 +3.63%
- 7億3571万
- 2018年3月31日 +22.82%
- 9億362万
- 2019年3月31日 +12%
- 10億1204万
- 2020年3月31日 -19.17%
- 8億1803万
- 2021年3月31日 -15.43%
- 6億9177万
- 2022年3月31日 -8.42%
- 6億3350万
- 2023年3月31日 -0.14%
- 6億3261万
- 2024年3月31日 +47.24%
- 9億3146万
- 2025年3月31日 +0.1%
- 9億3238万
- 2026年3月31日 -21.98%
- 7億2743万
有報情報
- #1 金融商品関係、連結財務諸表(連結)
- 投資有価証券は、業務上の関係を有する企業の株式であり、市場価格の変動リスクに晒されております。2026/06/24 11:10
営業債務である支払手形及び買掛金、電子記録債務は、そのほとんどが6ヶ月以内の支払期日であります。
借入金は、主に設備投資に係る資金調達を目的としたものであり、償還日は最長で決算日後5年であります。このうち一部は、金利の変動リスクに晒されておりますが、デリバティブ取引(金利スワップ取引)を利用してヘッジしております。