- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
耐火物事業における生産設備(「機械装置及び運搬具」)であります。
(イ)無形固定資産
ソフトウエアであります。
2023/06/30 16:08- #2 固定資産の減価償却の方法
- 無形固定資産(リース資産を除く)
無形固定資産の減価償却は、定額法によっております。なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。2023/06/30 16:08 - #3 経営者による財政状態、経営成績及びキャッシュ・フローの状況の分析(連結)
(投資活動によるキャッシュ・フロー)
投資活動によるキャッシュ・フローは、有形固定資産の取得3億9千7百万円、無形固定資産の取得9千万円などにより4億9千3百万円の支出となりました。(前年同期は4億1千2百万円の支出)
(財務活動によるキャッシュ・フロー)
2023/06/30 16:08- #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
有形固定資産の減価償却は、原則として定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)、連結子会社が所有する一部資産及び平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。また、取得価額が10万円以上20万円未満の少額減価償却資産につきましては、3年間で均等償却する方法によっております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
無形固定資産の減価償却は、定額法によっております。なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
2023/06/30 16:08- #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)及び平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。また、取得価額が10万円以上20万円未満の少額固定資産につきましては、3年間で均等償却する方法によっております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
無形固定資産の減価償却は、定額法によっております。なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
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