- #1 リース取引関係、連結財務諸表(連結)
(イ)無形固定資産
ソフトウエアであります。
② リース資産の減価償却の方法
2023/06/30 16:08- #2 固定資産の減価償却の方法
- 形固定資産(リース資産を除く)
有形固定資産の減価償却は、原則として定率法によっております。
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)及び平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。また、取得価額が10万円以上20万円未満の少額固定資産につきましては、3年間で均等償却する方法によっております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
無形固定資産の減価償却は、定額法によっております。なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3) リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2023/06/30 16:08 - #3 有形固定資産等明細表(連結)
(注)1.「リース資産」の「当期増加額」の主なものは、大阪工場 CIP装置334,000千円であります。
2.「ソフトウエア」の「当期増加額」の主なものは、本社 OBIC3.0版システム(附属ソフトウエア含む)
72,068千円であります。
2023/06/30 16:08- #4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
② 無形固定資産(リース資産を除く)
無形固定資産の減価償却は、定額法によっております。なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③ リース資産
2023/06/30 16:08- #5 重要な会計方針、財務諸表(連結)
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
無形固定資産の減価償却は、定額法によっております。なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
(3) リース資産
2023/06/30 16:08- #6 重要な減価償却資産の減価償却の方法(連結)
- 形固定資産(リース資産を除く)
有形固定資産の減価償却は、原則として定率法によっております。ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)、連結子会社が所有する一部資産及び平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。また、取得価額が10万円以上20万円未満の少額減価償却資産につきましては、3年間で均等償却する方法によっております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
無形固定資産の減価償却は、定額法によっております。なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
③ リース資産
所有権移転ファイナンス・リース取引に係るリース資産
自己所有の固定資産に適用する減価償却方法と同一の方法を採用しております。
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法を採用しております。2023/06/30 16:08