仕掛品
連結
- 2018年3月31日
- 3億1350万
- 2019年3月31日 +0.22%
- 3億1419万
個別
- 2018年3月31日
- 2億1663万
- 2019年3月31日 +3.79%
- 2億2484万
有報情報
- #1 資産の評価基準及び評価方法
- 産の評価基準及び評価方法
(1) 有価証券の評価基準及び評価方法
子会社株式及び関連会社株式……移動平均法による原価法を採用しております。
その他有価証券
時価のあるもの……事業年度末日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)を採用しております。
時価のないもの……移動平均法による原価法を採用しております。
(2) デリバティブの評価基準及び評価方法
デリバティブ…………時価法を採用しております。
(3) 棚卸資産の評価基準及び評価方法
商品、製品、仕掛品は総平均法による原価法(ただし、未成工事支出金は個別法による原価法、貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)、原材料、貯蔵品は移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)により評価しております。2023/06/30 16:08 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
- ③ たな卸資産2023/06/30 16:08
商品、製品、仕掛品は総平均法による原価法(ただし、未成工事支出金は個別法による原価法、貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)、原材料、貯蔵品は移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)により評価しております。
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法 - #3 重要な会計方針、財務諸表(連結)
- (3) 棚卸資産の評価基準及び評価方法2023/06/30 16:08
商品、製品、仕掛品は総平均法による原価法(ただし、未成工事支出金は個別法による原価法、貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)、原材料、貯蔵品は移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)により評価しております。
2.固定資産の減価償却の方法 - #4 重要な資産の評価基準及び評価方法(連結)
- 価証券
その他有価証券
時価のあるもの
連結会計年度末日の市場価格等に基づく時価法(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)を採用しております。
時価のないもの
移動平均法による原価法を採用しております。
② デリバティブ取引
時価法を採用しております。
③ たな卸資産
商品、製品、仕掛品は総平均法による原価法(ただし、未成工事支出金は個別法による原価法、貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)、原材料、貯蔵品は移動平均法による原価法(貸借対照表価額は収益性の低下に基づく簿価切下げの方法により算定)により評価しております。2023/06/30 16:08