#1 リース取引関係、連結財務諸表（連結）: 耐火物事業における生産設備(「機械装置及び運搬具」)であります。
(イ)無形固定資産
ソフトウエアであります。
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#2 会計方針に関する事項（連結）: デリバティブ取引
時価法を採用しております。2025/08/14 14:39
#3 有形固定資産等明細表（連結）: (注)1.「工具、器具及び備品」の「当期増加額」の主なものは、製品開発部デジタルマイクロスコープ10,550千円及び豊田工場レーザー回析式粒度分布測定装置8,053千円であります。
2.無形固定資産の金額が資産の総額の1%以下であるため「当期首残高」、「当期増加額」及び「当期減少額」の記載を省略しております。
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#4 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）: 有形固定資産の減価償却は、原則として定率法によっております。ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)、連結子会社が所有する一部資産及び2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。また、取得価額が10万円以上20万円未満の少額減価償却資産につきましては、3年間で均等償却する方法によっております。
② 無形固定資産(リース資産を除く)
無形固定資産の減価償却は、定額法によっております。なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)に基づいております。
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#5 重要な会計方針、財務諸表（連結）: ただし、1998年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)及び2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については、定額法を採用しております。また、取得価額が10万円以上20万円未満の少額固定資産につきましては、3年間で均等償却する方法によっております。
(2) 無形固定資産(リース資産を除く)
無形固定資産の減価償却は、定額法によっております。なお、ソフトウエア(自社利用分)については、社内における利用可能期間(5年)によっております。
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