半期報告書-第97期(平成26年4月1日-平成27年3月31日)

(2) 重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)
建物及びチャイナ・オン・ザ・パークの減価償却資産
定額法によっております。
その他
定率法によっております。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 9～39年
構築物 10～50年
② リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし、残存価額を零とする定額法によっております。