訂正有価証券報告書-第89期(平成25年4月1日-平成26年3月31日)
(1) 重要な資産の評価基準および評価方法
(有価証券)
満期保有目的の債券
原価法
その他有価証券
時価のあるもの 連結会計年度末日の市場価格等に基づく時価法
(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
時価のないもの 移動平均法による原価法
(たな卸資産)
当社および国内連結子会社では、製品・仕掛品は総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)、商品・原材料・貯蔵品は移動平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)、未成工事支出金は個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)により評価しております。
在外連結子会社の商品は、先入先出法に基づく低価法により評価しております。
(有価証券)
満期保有目的の債券
原価法
その他有価証券
時価のあるもの 連結会計年度末日の市場価格等に基づく時価法
(評価差額は全部純資産直入法により処理し、売却原価は移動平均法により算定)
時価のないもの 移動平均法による原価法
(たな卸資産)
当社および国内連結子会社では、製品・仕掛品は総平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)、商品・原材料・貯蔵品は移動平均法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)、未成工事支出金は個別法による原価法(貸借対照表価額については収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)により評価しております。
在外連結子会社の商品は、先入先出法に基づく低価法により評価しております。