黒崎播磨（5352）の建物及び構築物の推移 - 全期間

【期間】

1Q
通期
全期間

連結

2008年3月31日: 338億2800万
2009年3月31日 -2.31%: 330億4700万
2010年3月31日 +3.13%: 340億8100万
2010年12月31日 +3.44%: 352億5500万
2011年3月31日 +0.03%: 352億6500万
2011年6月30日 +3.15%: 363億7500万
2011年9月30日 -0.06%: 363億5300万
2011年12月31日 -0.25%: 362億6100万
2012年3月31日 +1.2%: 366億9600万
2012年6月30日 +0.42%: 368億5100万
2012年9月30日 -0.39%: 367億600万
2012年12月31日 +0.49%: 368億8500万
2013年3月31日 +2.77%: 379億800万
2013年6月30日 +0.51%: 381億
2013年9月30日 +0.32%: 382億2100万
2013年12月31日 +0.19%: 382億9300万
2014年3月31日 +0.8%: 386億
2014年6月30日 +0.27%: 387億500万
2014年9月30日 +0.06%: 387億2800万
2014年12月31日 +0.12%: 387億7600万
2015年3月31日 +0.57%: 389億9800万
2015年6月30日 -0.34%: 388億6700万
2015年9月30日 +0.21%: 389億4800万
2015年12月31日 -0.18%: 388億7900万
2016年3月31日 +0.21%: 389億5900万
2016年6月30日 -0.58%: 387億3400万
2016年9月30日 -0.81%: 384億2200万
2016年12月31日 +2.49%: 393億7800万
2017年3月31日 +0.22%: 394億6400万
2017年6月30日 -0.15%: 394億500万
2017年9月30日 +0.62%: 396億4900万
2017年12月31日 -0.28%: 395億3900万
2018年3月31日 -0.57%: 393億1400万
2018年6月30日 -0.89%: 389億6300万
2018年9月30日 +1.85%: 396億8300万
2018年12月31日 -0.36%: 395億4000万
2019年3月31日 -1.22%: 390億5700万
2019年6月30日 +4.5%: 408億1300万
2019年9月30日 -0.44%: 406億3400万
2019年12月31日 +0.46%: 408億2100万
2020年3月31日 +2.14%: 416億9300万
2020年6月30日 -0.19%: 416億1300万
2020年9月30日 +0.65%: 418億8200万
2020年12月31日 +0.52%: 420億9800万
2021年3月31日 +0.95%: 424億9900万
2021年6月30日 +0.4%: 426億7000万
2021年9月30日 +0.42%: 428億4900万
2021年12月31日 -0.53%: 426億2400万
2022年3月31日 +2.63%: 437億4400万
2022年6月30日 +1.34%: 443億3100万
2022年9月30日 +1.26%: 448億9000万
2022年12月31日 -1.15%: 443億7300万
2023年3月31日 +3.24%: 458億1000万
2023年6月30日 +1%: 462億6700万
2023年9月30日 +1.37%: 468億9900万
2023年12月31日 +0.07%: 469億3400万
2024年3月31日 +1.84%: 477億9800万
2024年6月30日 +2.04%: 487億7200万
2024年9月30日 -0.4%: 485億7500万
2024年12月31日 +0.61%: 488億6900万
2025年3月31日 +1.06%: 493億8500万
2025年6月30日 +0.02%: 493億9300万
2025年9月30日 -15.34%: 418億1500万
2025年12月31日 +1.33%: 423億7200万

有報情報

#1 会計方針に関する事項（連結）

定額法によっています。
なお、耐用年数については、原則として法人税法所定の耐用年数を採用していますが、機械装置及び運搬具、不動産事業のうちショッピングセンターに係る建物及び構築物については、一部会社所定の耐用年数(トンネル窯:9年、機械装置:9年、不動産事業のうちショッピングセンターに係る建物及び構築物:賃貸契約期間)を採用しています。
b)在外連結子会社

2025/06/20 9:39

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※5 固定資産除却損の主な内容は次のとおりです。

	前連結会計年度(自 2023年4月1日至 2024年3月31日)		当連結会計年度(自 2024年4月1日至 2025年3月31日)
建物及び構築物	18	百万円	17	百万円
機械装置及び運搬具	24	百万円	13	百万円

2025/06/20 9:39

#3 重要な会計方針、財務諸表（連結）

定額法によっています。
なお、耐用年数については、原則として法人税法所定の耐用年数を採用していますが、機械及び装置、不動産事業のうちショッピングセンターに係る建物及び構築物については、一部会社所定の耐用年数(トンネル窯:9年、機械及び装置:9年、不動産事業のうちショッピングセンターに係る建物及び構築物:賃貸契約期間)を採用しています。
(2) 無形固定資産

2025/06/20 9:39