建物及び構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産
建物は定額法とし、その他の資産は定率法によっています。
但し、不動産事業に係る設備及びファーネス事業におけるユーザー構内にある一部有形固定資産のうち平成20年9月30日以前に取得したものについては、定額法によっています。
なお、耐用年数については、原則として法人税法所定の耐用年数を採用していますが、機械及び装置、不動産事業のうちショッピングセンターに係る建物及び構築物については、一部会社所定の耐用年数(トンネル窯:6年、機械及び装置:9年、不動産事業のうちショッピングセンターに係る建物及び構築物:賃貸契約期間)を採用しています。
(2) 無形固定資産
定額法によっています。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっています。
(3) 長期前払費用
定額法によっています。2014/06/27 14:26

#2 固定資産売却損の注記（連結）

前連結会計年度における固定資産売却損は、主に機械装置及び運搬具の売却によるものです。
当連結会計年度における固定資産売却損は、主に建物及び構築物の売却によるものです。

2014/06/27 14:26

#3 固定資産除却損の注記（連結）

※4 固定資産除却損の主な内容は次のとおりです。

	前連結会計年度(自 平成24年4月1日至 平成25年3月31日)	当連結会計年度(自 平成25年4月1日至 平成26年3月31日)
建物及び構築物	42百万円	12百万円
機械装置及び運搬具	26百万円	42百万円

2014/06/27 14:26

#4 担保に供している資産の注記（連結）

担保に供されている資産

	前連結会計年度(平成25年3月31日)	当連結会計年度(平成26年3月31日)
建物及び構築物	121百万円	114百万円
機械装置及び運搬具	0百万円	0百万円

担保付債務

2014/06/27 14:26

#5 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産
ⅰ)当社及び国内連結子会社
主として建物は定額法とし、その他の資産は定率法によっています。
但し、不動産事業に係る設備及びファーネス事業におけるユーザー構内にある一部有形固定資産のうち平成20年9月30日以前に取得したものについては、定額法によっています。
なお、耐用年数については、原則として法人税法所定の耐用年数を採用していますが、機械装置及び運搬具、不動産事業のうちショッピングセンターに係る建物及び構築物については、一部会社所定の耐用年数(トンネル窯:6年、機械装置:9年、不動産事業のうちショッピングセンターに係る建物及び構築物:賃貸契約期間)を採用しています。
ⅱ)在外連結子会社
主として定額法によっています。
②無形固定資産
ⅰ)当社及び国内連結子会社
定額法によっています。
なお、自社利用のソフトウエアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっています。
ⅱ)在外連結子会社
定額法によっています。
③長期前払費用
定額法によっています。2014/06/27 14:26