昭和化学工業（4990）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 346万
2010年9月30日 +999.99%: 7696万
2010年12月31日 +339.19%: 3億3800万
2011年3月31日 +15.21%: 3億8942万
2011年6月30日 -89.23%: 4193万
2011年9月30日: -2978万
2011年12月31日 -132.19%: -6914万
2012年3月31日: 5055万
2012年6月30日 -30.63%: 3507万
2012年9月30日 -85.95%: 492万
2012年12月31日 +999.99%: 8003万
2013年3月31日 +236.88%: 2億6962万
2013年6月30日 -51.53%: 1億3069万
2013年9月30日 +65.5%: 2億1630万
2013年12月31日 +21.37%: 2億6253万
2014年3月31日 +27.56%: 3億3489万
2014年6月30日 -91.82%: 2739万
2014年9月30日 +316.91%: 1億1422万
2014年12月31日 +92.87%: 2億2030万
2015年3月31日 +58.01%: 3億4809万
2015年6月30日 -68.32%: 1億1026万
2015年9月30日 +57.63%: 1億7381万
2015年12月31日 +78.61%: 3億1046万
2016年3月31日 +17.73%: 3億6550万
2016年6月30日 -87.43%: 4593万
2016年9月30日 +291.43%: 1億7981万
2016年12月31日 +122.17%: 3億9949万
2017年3月31日 +47.94%: 5億9101万
2017年6月30日 -65.05%: 2億654万
2017年9月30日 +92.74%: 3億9809万
2017年12月31日 +47.46%: 5億8704万
2018年3月31日 +20.44%: 7億705万
2018年6月30日 -86.55%: 9509万
2018年9月30日 +163.91%: 2億5096万
2018年12月31日 -45.11%: 1億3775万
2019年3月31日 +89.17%: 2億6058万
2019年6月30日 -80.43%: 5099万
2019年9月30日 +182.67%: 1億4414万
2019年12月31日 +145.96%: 3億5454万
2020年3月31日 -21.41%: 2億7861万
2020年6月30日 -64.81%: 9804万
2020年9月30日 +204.73%: 2億9877万
2020年12月31日 +12.71%: 3億3673万
2021年3月31日 +38.96%: 4億6792万
2021年6月30日 -69.52%: 1億4260万
2021年9月30日 +66.24%: 2億3706万
2021年12月31日 +45.82%: 3億4567万
2022年3月31日 +12.59%: 3億8919万
2022年6月30日 -56.59%: 1億6895万
2022年9月30日 +120.01%: 3億7171万
2022年12月31日 +44.92%: 5億3870万
2023年3月31日 +27.65%: 6億8767万
2023年6月30日 -59.22%: 2億8042万
2023年9月30日 +132.62%: 6億5232万
2023年12月31日 +18.34%: 7億7196万
2024年3月31日 +17.63%: 9億806万
2024年6月30日 -71.72%: 2億5679万
2024年9月30日 +20.35%: 3億905万
2024年12月31日 +55.39%: 4億8024万
2025年3月31日 +32.82%: 6億3787万
2025年6月30日 -75.1%: 1億5886万
2025年9月30日 +222.7%: 5億1264万
2025年12月31日 +71.73%: 8億8036万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額

2025/06/25 15:13
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当事業年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。
なお、当該会計方針の変更による財務諸表への影響はありません。
2025/06/25 15:13
#3 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号2022年10月28日。以下「2022年改正適用指針」という。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
また、連結会社間における子会社株式等の売却に伴い生じた売却損益を税務上繰り延べる場合の連結財務諸表における取扱いの見直しに関連する改正については、2022年改正適用指針を当連結会計年度の期首から適用しております。当該会計方針の変更は、遡及適用され、前連結会計年度については遡及適用後の連結財務諸表となっております。なお、当該会計方針の変更による前連結会計年度の連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/25 15:13