- #1 会計方針に関する事項(連結)
- 棚卸資産
商品、製品
移動平均法による原価法(収益性の低下による簿価切下げの方法)
(2)重要な減価償却資産の減価償却の方法
① 有形固定資産(リース資産を除く)及び投資不動産
定率法
ただし、1998年4月1日以降の新規取得建物(建物附属設備を除く)ならびに2016年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しております。
なお、主な耐用年数は以下のとおりであります。
建物・構築物 3~53年
工具、器具及び備品 2~18年2023/08/24 15:48 - #2 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項(連結)
工具、器具及び備品 2~18年
② 無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
2023/08/24 15:48- #3 重要な会計上の見積り、財務諸表(連結)
有形固定資産 344,641千円
無形固定資産 29,203千円
投資不動産 64,292千円
2023/08/24 15:48- #4 重要な会計方針、財務諸表(連結)
工具、器具及び備品 2~18年
(2)無形固定資産(リース資産を除く)
定額法
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