日本電気硝子（5214）の株式の保有割合（株主構成）
- 【有報】
- 所有者別状況
株主数
- 2014年3月
- 17,270
- 2014年12月 -16.52%
- 14,417
- 2015年12月 -16.89%
- 11,982
- 2016年12月 -6.76%
- 11,172
- 2017年12月 -7.3%
- 10,356
- 2018年12月 +22.54%
- 12,690
- 2019年12月 +14.81%
- 14,570
- 2020年12月 +58.95%
- 23,159
- 2021年12月 +21.98%
- 28,250
- 2022年12月 +37.92%
- 38,963
- 2023年12月 -13.39%
- 33,747
- 2024年12月 -10.78%
- 30,110
株式の保有割合
2024年12月
- 政府及び地方公共団体
- 0%
- 金融機関
- 34.8%
- 金融商品取引業者
- 4.67%
- その他の法人
- 9.11%
- 外国法人等（個人以外）
- 13.67%
- 外国法人等（個人）
- 0.05%
- 個人その他
- 37.7%
2023年12月
- 政府及び地方公共団体
- 0%
- 金融機関
- 36.76%
- 金融商品取引業者
- 5.12%
- その他の法人
- 8.97%
- 外国法人等（個人以外）
- 14.16%
- 外国法人等（個人）
- 0.04%
- 個人その他
- 34.96%
2022年12月
- 政府及び地方公共団体
- 0%
- 金融機関
- 32.45%
- 金融商品取引業者
- 4.3%
- その他の法人
- 14.28%
- 外国法人等（個人以外）
- 16.02%
- 外国法人等（個人）
- 0.04%
- 個人その他
- 32.92%
2021年12月
- 政府及び地方公共団体
- 0%
- 金融機関
- 34.56%
- 金融商品取引業者
- 4.27%
- その他の法人
- 14.15%
- 外国法人等（個人以外）
- 20.97%
- 外国法人等（個人）
- 0.02%
- 個人その他
- 26.02%
2020年12月
- 政府及び地方公共団体
- 0%
- 金融機関
- 36.41%
- 金融商品取引業者
- 5.6%
- その他の法人
- 14.24%
- 外国法人等（個人以外）
- 22.51%
- 外国法人等（個人）
- 0.03%
- 個人その他
- 21.21%
2019年12月
- 政府及び地方公共団体
- 0%
- 金融機関
- 35.22%
- 金融商品取引業者
- 7.55%
- その他の法人
- 16.77%
- 外国法人等（個人以外）
- 25.47%
- 外国法人等（個人）
- 0.01%
- 個人その他
- 14.97%
2018年12月
- 政府及び地方公共団体
- 0%
- 金融機関
- 38.71%
- 金融商品取引業者
- 3.85%
- その他の法人
- 16.98%
- 外国法人等（個人以外）
- 27.98%
- 外国法人等（個人）
- 0.07%
- 個人その他
- 12.41%
2017年12月
- 政府及び地方公共団体
- 0%
- 金融機関
- 34.19%
- 金融商品取引業者
- 4.67%
- その他の法人
- 16.73%
- 外国法人等（個人以外）
- 36.11%
- 外国法人等（個人）
- 0.06%
- 個人その他
- 8.24%
2016年12月
- 政府及び地方公共団体
- 0%
- 金融機関
- 35.27%
- 金融商品取引業者
- 4.63%
- その他の法人
- 17.77%
- 外国法人等（個人以外）
- 32.64%
- 外国法人等（個人）
- 0.06%
- 個人その他
- 9.63%
2015年12月
- 政府及び地方公共団体
- 0%
- 金融機関
- 31.94%
- 金融商品取引業者
- 3.38%
- その他の法人
- 17.56%
- 外国法人等（個人以外）
- 36.87%
- 外国法人等（個人）
- 0.04%
- 個人その他
- 10.21%
2014年12月
- 政府及び地方公共団体
- 0%
- 金融機関
- 30.97%
- 金融商品取引業者
- 3.35%
- その他の法人
- 19.29%
- 外国法人等（個人以外）
- 34.5%
- 外国法人等（個人）
- 0.01%
- 個人その他
- 11.88%
2014年3月
- 政府及び地方公共団体
- 0%
- 金融機関
- 29.28%
- 金融商品取引業者
- 3.92%
- その他の法人
- 21.45%
- 外国法人等（個人以外）
- 30.74%
- 外国法人等（個人）
- 0.01%
- 個人その他
- 14.6%
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
