日本レヂボン（5389）の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

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通期
全期間

連結

2010年6月30日: 1億4358万
2010年9月30日 +62.48%: 2億3330万
2010年12月31日 +85.06%: 4億3175万
2011年3月31日 +34.77%: 5億8187万
2011年6月30日 -76.75%: 1億3530万
2011年9月30日 +50.23%: 2億326万
2011年12月31日: -2億2605万
2012年3月31日: 5003万
2012年6月30日 +105.98%: 1億305万
2012年9月30日 -97.65%: 241万
2012年12月31日 +999.99%: 3億6083万
2013年3月31日 +116.53%: 7億8131万
2013年6月30日 -61.08%: 3億412万
2013年9月30日 +12.79%: 3億4302万
2013年12月31日 +52.52%: 5億2317万
2014年3月31日 +36.62%: 7億1475万
2014年6月30日 -84.49%: 1億1088万
2014年9月30日 -5.26%: 1億505万
2014年12月31日 +239.26%: 3億5640万

有報情報

#1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額（連結）: ※1 その他の包括利益に係る組替調整額及び税効果額

2014/06/26 12:44
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表（連結）: 「退職給付に関する会計基準」(企業会計基準第26号平成24年5月17日。以下「退職給付会計基準」という。)及び「退職給付に関する会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第25号平成24年5月17日。以下「退職給付適用指針」という。)を、当連結会計年度末より適用し(ただし、退職給付会計基準第35項本文及び退職給付適用指針第67項本文に掲げられた定めを除く。)、退職給付債務から年金資産の額を控除した額を退職給付に係る負債として計上する方法に変更し、未認識数理計算上の差異及び未認識過去勤務費用を退職給付に係る負債に計上いたしました。
退職給付会計基準等の適用については、退職給付会計基準第37項に定める経過的な取扱いに従っており、当連結会計年度末において、当該変更に伴う影響額をその他の包括利益累計額の退職給付に係る調整累計額に加減しております。
この結果、当連結会計年度末において、退職給付に係る負債が853,136千円計上されております。また、少数株主持分が1,728千円増加し、その他の包括利益累計額が114,584千円減少しております。
2014/06/26 12:44