一方、損益面につきましては、歩留り・工場稼働率の向上に加え、継続的なコスト削減といった、ものづくり企業としての自助努力を推進いたしましたが、前述のエネルギー資源価格を中心とした急激なコスト増加を吸収するには至らず、当事業年度における売上原価率は、前年同期比4.2ポイント増の76.5%となり、売上総利益は前年同期比9.9%減の1,817百万円となりました。販売費及び一般管理費におきましては、WEB上での新たな営業活動や研究開発活動への先行投資は継続しつつも、同時にコスト削減も実施し、前年同期比0.7%増の1,667百万円となりました。
この結果、当事業年度の業績は、売上高7,739百万円(前年同期比6.2%増)、営業利益150百万円(前年同期比58.4%減)、経常利益189百万円(前年同期比56.0%減)、当期純利益128百万円(前年同期比56.0%減)の増収減益となりました。
なお、当事業年度の経営成績を踏まえ、前述の通り、原材料費・エネルギーコスト・運送費・設備維持費等の上昇が、自助努力では吸収できる範囲を大きく超えていることから、2022年3月より製品価格の改定を実施し、適正取引価格の浸透に注力しております。
2022/06/24 9:49
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