仕掛品

【期間】
  • 通期

連結

2009年3月31日
4億9000万
2010年3月31日 -54.08%
2億2500万
2011年3月31日 +68.89%
3億8000万
2012年3月31日 -41.58%
2億2200万
2013年3月31日 +259.46%
7億9800万
2014年3月31日 -12.78%
6億9600万
2015年3月31日 +56.18%
10億8700万
2016年3月31日 +37.07%
14億9000万
2017年3月31日 -7.99%
13億7100万
2018年3月31日 -31.15%
9億4400万
2019年3月31日 +226.27%
30億8000万
2020年3月31日 -8.73%
28億1100万
2021年3月31日 -31.84%
19億1600万
2022年3月31日 -44.78%
10億5800万
2023年3月31日 +217.3%
33億5700万
2024年3月31日 -23.65%
25億6300万

個別

2009年3月31日
1700万
2010年3月31日 -94.12%
100万
2011年3月31日 +600%
700万
2012年3月31日 -57.14%
300万
2013年3月31日 -33.33%
200万
2014年3月31日 +50%
300万
2015年3月31日 -33.33%
200万
2016年3月31日 ±0%
200万
2017年3月31日 +50%
300万
2018年3月31日 +33.33%
400万
2019年3月31日 -75%
100万
2020年3月31日 +200%
300万
2021年3月31日 -33.33%
200万
2022年3月31日 ±0%
200万
2023年3月31日 -50%
100万
2024年3月31日 +100%
200万

有報情報

#1 重要な会計方針、財務諸表（連結）
最終仕入原価法に基づく原価法(貸借対照表価額については収益性の低下による簿価切下げの方法)及び売価還元法に基づく原価法(貸借対照表価額については収益性の低下による簿価切下げの方法)を採用しております。
ハ 仕掛品
個別法に基づく原価法(貸借対照表価額については収益性の低下による簿価切下げの方法)を採用しております。
2024/06/28 13:00