ヤマウ HD(5284)の包括利益の推移 - 全期間
連結
- 2010年6月30日
- -7024万
- 2010年9月30日 -144.32%
- -1億7162万
- 2010年12月31日
- 2221万
- 2011年3月31日 +999.99%
- 2億7215万
- 2011年6月30日
- -1億6014万
- 2011年9月30日 -88.57%
- -3億198万
- 2011年12月31日
- -2億270万
- 2012年3月31日
- 1億4502万
- 2012年6月30日
- -1億6960万
- 2012年9月30日 -66.36%
- -2億8215万
- 2012年12月31日 -13.49%
- -3億2020万
- 2013年3月31日
- 3億7365万
- 2013年6月30日
- -7482万
- 2013年9月30日
- -704万
- 2013年12月31日
- 3億1567万
- 2014年3月31日 +185.46%
- 9億111万
- 2014年6月30日
- -5970万
- 2014年9月30日 -184.63%
- -1億6993万
- 2014年12月31日
- -4668万
- 2015年3月31日
- 6億9912万
- 2015年6月30日
- -1527万
- 2015年9月30日 -999.99%
- -2億6746万
- 2015年12月31日 -0.31%
- -2億6830万
- 2016年3月31日
- 1億6084万
- 2016年6月30日
- -4億601万
- 2016年9月30日 -69.04%
- -6億8632万
- 2016年12月31日
- -5億7105万
- 2017年3月31日
- 4億8512万
- 2017年6月30日
- -1億2123万
- 2017年9月30日 -146.28%
- -2億9856万
- 2017年12月31日
- -1億8160万
- 2018年3月31日
- 6億4517万
- 2018年6月30日
- -2億1652万
- 2018年9月30日 -95.59%
- -4億2350万
- 2018年12月31日
- -2億2058万
- 2019年3月31日
- 4億3525万
- 2019年6月30日
- -1億3216万
- 2019年9月30日 -49.4%
- -1億9745万
- 2019年12月31日
- 1億6972万
- 2020年3月31日 +279.38%
- 6億4391万
- 2020年6月30日
- -712万
- 2020年9月30日
- 4296万
- 2020年12月31日 +999.99%
- 6億1781万
- 2021年3月31日 +112.08%
- 13億1027万
- 2021年6月30日 -82.21%
- 2億3308万
- 2021年9月30日 +25.6%
- 2億9275万
- 2021年12月31日 +193.15%
- 8億5821万
- 2022年3月31日 +75.47%
- 15億593万
- 2022年6月30日 -97.24%
- 4161万
- 2022年9月30日 +298.33%
- 1億6577万
- 2022年12月31日 +395.32%
- 8億2113万
- 2023年3月31日 +62.98%
- 13億3827万
- 2023年6月30日 -76.8%
- 3億1041万
- 2023年9月30日 +94.4%
- 6億345万
- 2023年12月31日 +120.93%
- 13億3320万
- 2024年3月31日 +46.99%
- 19億5966万
- 2024年6月30日 -84.49%
- 3億399万
- 2024年9月30日 +83.86%
- 5億5893万
- 2024年12月31日 +156.77%
- 14億3519万
- 2025年3月31日 +59.77%
- 22億9294万
- 2025年6月30日 -84.26%
- 3億6100万
- 2025年9月30日 +86.13%
- 6億7191万
- 2025年12月31日 +125.26%
- 15億1359万
有報情報
- #1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
- ※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額2025/06/25 15:35
- #2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表(連結)
- 「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。2025/06/25 15:35
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。