5284 ヤマウ HD

5284
2026/03/27
時価
145億円
PER 予
6.68倍
2010年以降
0.96-12.37倍
(2010-2025年)
PBR
1.08倍
2010年以降
0.2-1.4倍
(2010-2025年)
配当 予
4.45%
ROE 予
16.17%
ROA 予
9.35%
資料
Link
CSV,JSON

ヤマウ HD(5284)の包括利益の推移 - 全期間

【期間】

連結

2010年6月30日
-7024万
2010年9月30日 -144.32%
-1億7162万
2010年12月31日
2221万
2011年3月31日 +999.99%
2億7215万
2011年6月30日
-1億6014万
2011年9月30日 -88.57%
-3億198万
2011年12月31日
-2億270万
2012年3月31日
1億4502万
2012年6月30日
-1億6960万
2012年9月30日 -66.36%
-2億8215万
2012年12月31日 -13.49%
-3億2020万
2013年3月31日
3億7365万
2013年6月30日
-7482万
2013年9月30日
-704万
2013年12月31日
3億1567万
2014年3月31日 +185.46%
9億111万
2014年6月30日
-5970万
2014年9月30日 -184.63%
-1億6993万
2014年12月31日
-4668万
2015年3月31日
6億9912万
2015年6月30日
-1527万
2015年9月30日 -999.99%
-2億6746万
2015年12月31日 -0.31%
-2億6830万
2016年3月31日
1億6084万
2016年6月30日
-4億601万
2016年9月30日 -69.04%
-6億8632万
2016年12月31日
-5億7105万
2017年3月31日
4億8512万
2017年6月30日
-1億2123万
2017年9月30日 -146.28%
-2億9856万
2017年12月31日
-1億8160万
2018年3月31日
6億4517万
2018年6月30日
-2億1652万
2018年9月30日 -95.59%
-4億2350万
2018年12月31日
-2億2058万
2019年3月31日
4億3525万
2019年6月30日
-1億3216万
2019年9月30日 -49.4%
-1億9745万
2019年12月31日
1億6972万
2020年3月31日 +279.38%
6億4391万
2020年6月30日
-712万
2020年9月30日
4296万
2020年12月31日 +999.99%
6億1781万
2021年3月31日 +112.08%
13億1027万
2021年6月30日 -82.21%
2億3308万
2021年9月30日 +25.6%
2億9275万
2021年12月31日 +193.15%
8億5821万
2022年3月31日 +75.47%
15億593万
2022年6月30日 -97.24%
4161万
2022年9月30日 +298.33%
1億6577万
2022年12月31日 +395.32%
8億2113万
2023年3月31日 +62.98%
13億3827万
2023年6月30日 -76.8%
3億1041万
2023年9月30日 +94.4%
6億345万
2023年12月31日 +120.93%
13億3320万
2024年3月31日 +46.99%
19億5966万
2024年6月30日 -84.49%
3億399万
2024年9月30日 +83.86%
5億5893万
2024年12月31日 +156.77%
14億3519万
2025年3月31日 +59.77%
22億9294万
2025年6月30日 -84.26%
3億6100万
2025年9月30日 +86.13%
6億7191万
2025年12月31日 +125.26%
15億1359万

有報情報

#1 その他の包括利益に関する組替調整額、法人税等及び税効果額(連結)
※ その他の包括利益に係る組替調整額並びに法人税等及び税効果額
2025/06/25 15:35
#2 会計基準等の改正等に伴う会計方針の変更、連結財務諸表(連結)
「法人税、住民税及び事業税等に関する会計基準」(企業会計基準第27号 2022年10月28日。以下「2022年改正会計基準」という。)等を当連結会計年度の期首から適用しております。
法人税等の計上区分(その他の包括利益に対する課税)に関する改正については、2022年改正会計基準第20-3項ただし書きに定める経過的な取扱い及び「税効果会計に係る会計基準の適用指針」(企業会計基準適用指針第28号 2022年10月28日。)第65-2項(2)ただし書きに定める経過的な取扱いに従っております。なお、当該会計方針の変更による連結財務諸表への影響はありません。
2025/06/25 15:35

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