構築物（純額）

有報情報

#1 固定資産の減価償却の方法

形固定資産(リース資産除く)
定率法(但し、平成28年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物
7年～50年
機械及び装置
12年
(2) 無形固定資産(リース資産除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法を採用しております。
(3) リース資産
リース期間を耐用年数とし残存価額を零とする定額法を採用しております。
(4) 投資不動産
定率法(但し、平成28年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)
建物 耐用年数27年2022/11/08 15:10

#2 固定資産除却損の注記（連結）

※6 固定資産除却損の内訳

	前連結会計年度(自 平成28年4月1日至 平成29年3月31日)	当連結会計年度(自 平成29年4月1日至 平成30年3月31日)
建物及び構築物	3,379千円	433千円
機械装置及び運搬具	1,135千円	2,572千円

2022/11/08 15:10

#3 担保に供している資産の注記（連結）

(1)担保に供している資産

	前連結会計年度(平成29年3月31日)	当連結会計年度(平成30年3月31日)
建物及び構築物	579,191千円	552,866千円
機械装置及び運搬具	0千円	72,382千円

(2)対応する債務の内容

2022/11/08 15:10

#4 有形固定資産等明細表（連結）

※2 構築物の当期増加額の主な内容は、次のとおりであります。

2022/11/08 15:10

#5 連結財務諸表作成のための基本となる重要な事項（連結）

①有形固定資産(リース資産除く)
主に定率法(但し、平成28年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。

2022/11/08 15:10

#6 重要な会計方針、財務諸表（連結）

(1) 有形固定資産(リース資産除く)
定率法(但し、平成28年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。

2022/11/08 15:10

#7 重要な減価償却資産の減価償却の方法（連結）

形固定資産(リース資産除く)
主に定率法(但し、平成28年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)
なお、主な耐用年数は、以下のとおりであります。
建物
7年～50年
機械装置
12年
②無形固定資産(リース資産除く)
定額法
なお、自社利用のソフトウェアについては、社内における利用可能期間(5年)に基づく定額法によっております。
③リース資産
所有権移転外ファイナンス・リース取引に係るリース資産
リース期間を耐用年数とし残存価額を零とする定額法を採用しております。
④投資不動産
定率法(但し、平成28年4月1日以後に取得した建物附属設備及び構築物については定額法)
建物 耐用年数27年
⑤長期前払費用
定額法2022/11/08 15:10