武井工業所（5286）の賞与引当金の推移 - 四半期
個別
- 2008年6月30日
- 1860万
- 2009年6月30日 -1.49%
- 1832万
- 2009年12月31日 +0.11%
- 1834万
- 2010年6月30日 +10.48%
- 2026万
- 2011年6月30日 -1.31%
- 2000万
- 2012年6月30日 ±0%
- 2000万
- 2013年6月30日 +2.5%
- 2050万
- 2014年6月30日 +29.27%
- 2650万
- 2014年12月31日 ±0%
- 2650万
- 2015年6月30日 -7.55%
- 2450万
- 2015年12月31日 +6.12%
- 2600万
- 2016年6月30日 +1.92%
- 2650万
- 2016年12月31日 -1.89%
- 2600万
- 2017年6月30日 ±0%
- 2600万
- 2017年12月31日 ±0%
- 2600万
- 2018年6月30日 +28.85%
- 3350万
- 2018年12月31日 ±0%
- 3350万
- 2019年6月30日 ±0%
- 3350万
- 2019年12月31日 -13.43%
- 2900万
- 2020年6月30日 +5.17%
- 3050万
- 2020年12月31日 ±0%
- 3050万
- 2021年6月30日 ±0%
- 3050万
- 2021年12月31日 ±0%
- 3050万
- 2022年6月30日 +9.18%
- 3330万
- 2022年12月31日 +3.6%
- 3450万
- 2023年6月30日 -7.25%
- 3200万
- 2023年12月31日 -3.13%
- 3100万
- 2024年6月30日 -1.61%
- 3050万
- 2024年12月31日 ±0%
- 3050万
- 2025年6月30日 +12.13%
- 3420万
- 2025年12月31日 ±0%
- 3420万
有報情報
- #1 重要な会計方針、中間財務諸表（連結）
- 棚卸資産
商品・製品・原材料
移動平均法による原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しています。
貯蔵品
主として、先入先出法による原価法(収益性の低下に基づく簿価切下げの方法)を採用しています。
未成工事支出金
個別法による原価法を採用しています。
2.固定資産の減価償却の方法
(1)有形固定資産(リース資産を除く)
定率法
ただし、平成10年4月1日以降に取得した建物(建物附属設備を除く)、並びに平成28年4月1日以降に取得した建物附属設備及び構築物については定額法を採用しています。
なお、主な耐用年数は次のとおりであります。
建物 2～38年
構築物 2～40年
機械及び装置 2～15年2026/03/25 13:40
10年以上蓄積したファイナンスデータとAIを掛け合わせて、投資の意思決定を加速させるポジションです。
